鹿島建設株式会社（所在地：東京都港区、社長：天野 裕正）は、建物の脱炭素化をライフサイクル全体で総合的に支援するシステム
「K-ZeX」を構築した。
これにより、建物のライフサイクル全体での脱炭素ソリューションの提供、ならびに脱炭素化ニーズに対するトータルコーディネートが可能となる。
 

 
■特長
１．建物の脱炭素化に必要なZEB設計を初期段階でアシストするZEBコンセプトツールの活用
・建物の用途や規模に応じ、脱炭素化に必要な注力ポイントを検討するため、独自のZEBコンセプトツールを活用。これにより、目標とするZEBランクの達成に必要な建物の形状や外壁、窓の比率・大きさ、空調・照明設備などの基本仕様を、建物の企画、基本計画を行う設計の初期段階から検討可能。
・検討中の建物の諸条件を基に、達成可能なZEBランクを簡易に判定
・必要な条件を早期に比較・検討できるため、施主との相互理解を深めながらZEB設計が可能。
 
２．各種パラメータスタディが可能なZEBデザインツールの活用により、ZEB設計を深化
・設計の初期段階で設定した目標ZEBランクを達成するため、独自のZEBデザインツールを活用。これにより、ZEBランクに大きな影響を与える建物の外装や空調・照明・給湯設備などの詳細仕様のパラメータスタディが可能。
・建築モデルを、BIMやPDFデータから作成できるため、設計プロセスに応じた効率的なデータ入力が可能。
・BEIおよびBPIの計算結果をグラフで分かりやすく表示できるため、ZEB設計に必要な時間を大幅に短縮。
 
３．施工や運用時のCO2排出量を“見える化”
・実施設計・施工段階では、独自開発した「建設時CO2排出量算定システム」と連携して、アップフロントカーボンを算定し、施工時のCO2排出量を可視化。
・運用段階では、鹿島建設とグループ会社の鹿島建物総合管理株式会社（所在地：東京都中央区、社長：山本 和雄）が共同開発した、オペレーショナルカーボンの運用実績を施主に定期的に届けるエネルギーレポート「KAJIMA Building Energy Letter」と連携し、運用時のCO2排出量を可視化。
・ホールライフカーボンのうち大きな割合を占める、アップフロントカーボンとオペレーショナルカーボンの可視化により、建物のライフサイクル全体のCO2排出量の評価に寄与。
 
４．建物の運用データを最適な形で次の設計プロセスにフィードバックし、より高度な脱炭素設計を推進
・建物運用データの管理プラットフォームを構築し、鹿島建設が保有する建物と鹿島建物総合管理が管理する建物のエネルギー消費データを分析。
・分析結果を本システムのダッシュボードで見える化し、次の設計プロセスにフィードバックすることで、より高度な脱炭素設計を推進。
 
 
 
■問い合わせ先
鹿島建設株式会社
https://www.kajima.co.jp/welcome-j.html

野原グループ株式会社(本社：東京都新宿区、代表取締役社長：野原 弘輔)は、同社の情報メディア「BuildApp News(ビルドアップニュース)」に、建設DXを身近に感じるコンテンツを新たに3つ追加。
1）漫画「現場のミカタが変わる？！（現場所長編）」
2）現場インタビュー
3）分かりやすい「建設業界の課題解説」
マンガや動画で分かりやすく、建設産業の課題、デジタル活用、建設DXを学べ、無料で、閲覧、社内での二次利用が可能（イントラアップ、社内資料としての活用）
 

 
■「BuildApp News（ビルドアップ ニュース）」概要
「BIMやCIM、IoTなどの最新のテクノロジーを活用して建設産業の課題を解決する」をテーマとしたメディア。
主なコンテンツは、下記の通り。
・建築DX・土木DX・BIM/CIM・ゼネコン情報の新着情報
・基礎知識と活用事例、「BIMとは」といった解説記事や、「用語集」など、基礎知識の確認から、活用事例まで、知識を広げられる。
・「今話題になっているトレンド」キーワードを毎週ピックアップし、丁寧に解説。
・マンガや動画で、気軽に分かりやすく、建設産業の課題、デジタル活用、建設DXを学べる。
 
 
 
■問い合わせ先
野原グループ株式会社
https://nohara-inc.co.jp

放射線同位元素（RI）を利用して配管内を流れる物質（浚渫土やダムの堆砂等）の密度を非破壊、非接触で連続測定する計測装置。
 
同社「PIRICA-S1（1インチ～8インチ対応）」の大口径配管対応機種として開発され、10インチ～16インチの配管に対応する。
 
■製品の特長
① 測定対象物の試料採取が不要で、リアルタイムかつ連続的（1秒ごと）に密度測定・モニタリングが可能。
② 液体・スラリーの密度の他、密度からの換算により濃度、水セメント比、単位水量の表示が可能。
③ 操作が簡便かつ試料採取が不要であるため、測定作業時における人的誤差がほぼなく、正確なデータが得られる。
④ オプション設定で、タブレット端末による測定やインターネット接続にも対応できる。
 
■適用範囲
シールドトンネル工事の排土量確認、浚渫、ダムの堆砂排出時の密度測定等

製品写真

構成品

NETIS番号：KK-170002-VE
 
 
 
■問い合わせ先
ソイルアンドロックエンジニアリング株式会社
https://www.soilandrock.co.jp/

株式会社森未来（本社：東京都港区、代表取締役：浅野 純平）は2024年5⽉1⽇(⽔)、⽊材情報プラットフォーム”eTREE”の新たなコンテンツとして、⽇本全国の森林や⽊材に関するイベントをまとめたWebコンテンツ「森林と⽊材のイベントポータル」の提供を開始する。
森林と⽊材に特化したイベントサイトで、⽊⼯体験や森林ツアーなどのアクティビティーイベントから、研究発表会や就職説明会などのビジネスシーンのイベントまで業界内の幅広いイベントを掲載していく予定。
 

 

”eTREE” 森林と⽊材のイベントポータル
https://www.etree.jp/content/event/
 

■「森林と⽊材のイベントポータル」でできること
１．全国の森林・⽊材に関するイベントに特化
⽇本全国の森林と⽊材に関するイベントが⼀覧でき、現地開催のイベントから、オンラインでのセミナーなど業界内の幅広いイベントをチェックできる。
 
２．掲載費⽤は無料
掲載費無料。
専⽤のフォームから申し込むだけで、簡単に掲載登録ができる。
 
３．カテゴリーによる絞り込みが可能(地域、カテゴリー、オンラインorリアル)
イベントは参加地域別やオンライン開催、種別などで絞り込むことができ、イベント参加者様の⽬的に合ったイベントを⾒つけることができる。
 
４．eTREE独⾃のネットワークから収集したイベントも掲載
取り引きのある事業者様と連携し、イベントの情報を収集し掲載している。
 
５．イベント集客に貢献
eTREEのイベント紹介ページから各イベントの公式サイト・申し込み⽅法を簡単に知ることができる。
ホームページがなくてもイベント情報と主催者の連絡先情報のみで掲載できる。
 
 
■問い合わせ先
株式会社森未来
https://shin-mirai.co.jp/

ビルの社員通用口や施設の出入口など、建物への入室を制限したい場合に、低価格で入室システムを構築できるカードリーダー。
 
照合方法は①ICカードのみで照合、②ICカードまたは暗証番号での照合、③ICカード+暗証番号での照合のいずれかで運用が可能。
照合結果は液晶表示と音声で案内される。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社アート
https://www.art-japan.co.jp/

災害とトイレについての基本知識から、家庭や職場ですぐにできる備え、集合住宅や地域で協力したい対応のポイント、避難所のトイレを清潔に保つための心掛けについて、NPO法人日本トイレ研究所代表理事である加藤篤氏が解説する。
 
発災後の具体的な対応方法や環境づくりなどを、テーマごとに見開きで分かりやすく構成。家庭や職場での備えのほか、地域の防災リーダーや行政・企業の防災担当者まで使うことができる、健康と生活を守るためのハンドブック。
 
能登半島地震復旧支援のため、本書のPart5「快適に過ごすために！被災時に取り組みたい避難所のトイレ運営」をウェブサイトにて無料公開中。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社学芸出版社
http://www.gakugei-pub.jp/

株式会社リーガルスクリプト（所在地：東京都足立区、代表取締役：平井 宏和）は、書類自動作成サービス「LegalScript書類作成」に新たなラインナップとして建設業、宅建業許可申請を追加した。
 

 
■機能概要
ユーザーは、フォームに従って必要な情報を入力するだけで、該当の書類をPDF形式でダウンロードすることができる。
自宅やオフィスのPC等で空いた時間に申請準備を進めることができ、15分から20分程度の時間でオンライン上で自動で簡単に書面作成・印刷まで行えるので、コストの削減ならびに担当者の事務負担軽減に役立つ。
 
現在、対応している書類は以下の通り。
・古物商許可申請
・トライアル雇用奨励金
・キャリアアップ助成金
・有料職業紹介事業許可申請
・秘密保持契約
・在留資格取得許可申請
・雇用契約書・社会保険加入手続書類
・建設業許可申請
・宅建業許可申請
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社リーガルスクリプト
https://legal-script.com

 
コンクリートのひび割れ幅をカメラ付きタブレットを利用して正確に計測するシステム。
従来はクラックスケールを押し当て目視で測定していたが，値のばらつきが課題となっていた。
本技術では画像処理による自動測定を行うため，誰が測定しても正確に測定できる。
また，クラックを0.01mmまで計測でき，品質の向上も図れる。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社ファースト
https://www.fast-corp.co.jp/

株式会社基陽（所在地：兵庫県三木市、代表取締役：藤田 尊子)は、2023年7月19日に数量限定で「晴天（セイテン）夏の工具袋シリーズ」を受注開始した。
 
“2023年の夏、現場はいつもセイテンだ！”をキャッチコピーに近畿地方の梅雨明けに合わせ、7/19より受注開始した。
 

 
梅雨の明ける時期に合わせ、生地や配色にこだわったという工具袋。
KHノング フルハーネス「セイテン」とコーディネートが可能。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社 基陽
https://www.kh-kiyo.com/

コンクリート構造物や道路の切断穿孔工事を手掛ける同社による非破壊検査事業。
以下の3つの設備を導入し、自治体や官庁、民間企業に対して報告書を伴う非破壊検査サービスを提供する。
 
■導入設備
①Flyability社製屋内点検用球体ドローン「ELIOS2」
暗くて狭い場所の点検を得意とするドローン。
橋梁やトンネル、水管橋などの定期点検に活用可能。
 
②ACSL社製国産非GPS環境対応型ドローン「PF2-Vision」
高解像度カメラを搭載して撮影を行う。
GPSに頼らない自己位置推定機能と衝突回避機能を備え、完全自動飛行にて近接撮影することで、構造物の損傷が確認できる。
 
③KEYTEC社製電磁波レーダー「SIR-EZXT」
レントゲン撮影ができない場所の探査に使用する。
コンクリート内部探査深度60㎝の鉄筋を検出可能で、縦横メッシュ状に2D測定し、それらを合成して3D画像を作成する。
また電線管判別ユニットを使用し、発見が難しい活電線を検知できるようになっている。
 
上記のほか、レントゲン撮影の後工程を「CRシステムREGIUSΣⅡ」によりデジタル化し、産業廃棄物を出さない環境にやさしい画像確認の提案も行っている。
 

PF2-Visionによる損傷確認

　

SIR-ES XTによる内部探査3D表示

■問い合わせ先
株式会社センチュリー興業
https://www.k-century.co.jp/