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土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

油圧ショベル用ICT建機システム「MC-Maxショベル」

2025年4月22日 分類:

施工履歴データの収集・記録機能を搭載した油圧ショベル用ICT建機システム。
リアルタイムで作業の進捗を把握することが可能。
 
油圧ショベルのバケットを傾斜・回転できるチルトローテータの自動制御機能によって、オペレーターの技能に左右されない高品質な施工を実現する。
 
■システムの特長

  1. 施工履歴データの収集・記録
    バケットの刃先位置を正確に計測し、施工履歴データとして記録できる。
    このデータを施工管理に活用することで、従来の手作業による出来形検査を省略可能。
    さらに、複数の建機からの施工履歴データを集約すれば、施工管理のリアルタイム化や高精度化、リモートでの管理が可能となり、建設現場の生産性向上や省人化に貢献する。
  2. チルトローテータを自動制御
    バケットを傾斜・回転させるチルトローテータの自動制御機能を搭載し、建機の移動回数や移動距離を削減するほか、複雑な地形や法面の整形、狭小スペースでの高精度施工を可能とした。
    また、操作の自動化により、オペレーターの負担を軽減し、作業効率を向上させるとともに、安定した施工品質を確保した。

 


使用イメージ

 
 
■問い合わせ先
株式会社トプコン
https://www.topcon.co.jp/



発電機稼働状況監視システム「Gセーブ」

 分類:

建設現場で稼働する発電機の電源ON/OFF通知や、発電機稼働状況の遠隔監視を可能とし、環境負荷の軽減に貢献する発電機稼働状況監視システム。
 
本製品を発電機のコンセントに接続し、モバイル通信で稼働状況をクラウドサーバーに収集することで、発電機の電源ON/OFFのメール通知を実現。
また、1日のうちの稼働時間や、累積稼働時間を収集し、遠隔地からいつでも閲覧ができる。
 
さらに、強力マグネットにより発電機筐体に接着することで、省スペースでの設置が可能。
電源の切り忘れによる環境負荷の抑制や、発電機への効率的な燃料補給の実施などが期待できる。
 

 
 
■問い合わせ先
株式会社GRIFFY
https://griffy.co.jp/



配筋検査ARシステム『BAIAS®』 国土交通省NETIS 活用促進技術に選定

 分類: 建設共通

エコモット株式会社(本社:北海道札幌市、代表取締役:入澤拓也)、株式会社GRIFFY(本社:東京都千代田区、代表取締役:入澤拓也)、および村本建設株式会社(本社:大阪府大阪市、代表取締役社長:久米生泰)の、配筋検査ARシステム「BAIAS」が国土交通省よりNETIS(新技術情報提供システム)の「活用促進技術」に選定された。
 
この選定は、BAIASの優れた技術力が認められたものであり、今後、公共工事での活用促進と、活用者へのインセンティブ付与によるさらなる普及が期待される。
 

 
■BAIAS概要
BAIASは、鉄筋コンクリート構造物の配筋検査を1名でも簡単に行えるシステムである。
iPad Proに搭載されたLiDARセンサーやカメラを活用することで、鉄筋の本数、径(太さ)、間隔を正確に計測し、国土交通省の実施要領に定められた全計測項目に対応する。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社GRIFFY
https://griffy.co.jp/



ドローンで建設現場を可視化 進捗管理の新サービス「スカイログ」

 分類: 建設共通

埼玉ドローンサービス株式会社は、全国の建築・土木業界に向けたドローンを活用した進捗管理サービスの新たな提供を開始する。
本サービスは、ドローン国家資格を持ち、安全衛生教育、独自の教育カリキュラムを受けた30名のオペレーターによる全国対応、データ即納を実現した高品質なドローン撮影と報告書作成サービスを提供する。
 

 
■サービス内容
・最短翌日撮影対応(条件あり)
・撮影報告書や工事写真台帳の作成サービス
・5億円以上の保険が付帯
・動画撮影、編集、タイムラプスのオプション等も対応
・3次元点群作成なども対応
 
 
 
■問い合わせ先
埼玉ドローンサービス株式会社
https://saitama-ds.co.jp/



工事写真をクラウド上で管理・編集できるWEBアプリ「写管屋クラウド」をリニューアル

2025年4月14日 分類: 建設共通

KENTEM(株式会社建設システム)(本社:静岡県富士市、代表取締役社長:重森渉)は、クラウドデキスパートシリーズの「写管屋クラウド」をリニューアル化し、2025年4月28日にリリースする。
 

 
■「写管屋クラウド」の特長

  1. クラウド上で、複数人同時編集を実現
    ブラウザ上で作業できるので、バックオフィスのスタッフが写真整理やアルバムを作成し、現場ではタブレットでその場で確認。
    複数人で作業分担することで、作業時間を削減できる。
  2. かんたん操作でアルバム作成を効率化
    各種設定を行うだけでアルバムを自動作成。
    データベースに登録した写真を基に、絞り込み条件・並び順を設定するだけで、アルバムを瞬時に作成する。
    また、作成したアルバムはPDF出力して利用できる。
  3. 工事写真撮影アプリ「SiteBox」と完全連動。撮影写真を自動振分
    「写管屋クラウド」と「SiteBox」は完全連動しているので、「SiteBox」側で分類ツリーや写真情報を修正すると、その修正内容が「写管屋クラウド」側にも反映される。
    さらに、「SiteBox」で撮影した工事写真をアップロードすると「写管屋クラウド」内の分類ツリーに自動で振り分けられるので、写真整理作業の効率化につながる。
  4. デキスパートシリーズ「写管屋」への一括取り込み
    撮影年月日や任意マークなどの条件で絞り込んで、取り込むことも可能。
    取り込み後は、自動で分類ツリーに振り分けられるので、「写管屋」への取り込み後、すぐに電子納品するための写真情報のチェックができる。

 

 
 
■問い合わせ先
株式会社建設システム
https://www.kentem.jp/



山岳トンネル施工の「ずり出し」におけるバックホウを自動化

 分類: 土木系

株式会社アラヤ(東京都千代田区、社長:金井良太)は、西松建設株式会社(東京都港区、社長:細川雅一)と、ジオマシンエンジニアリング株式会社(東京都荒川区、社長:塚田純一)との共同で、山岳トンネル施工における一次ずり搬出作業に使用するバックホウの自動化施工技術を開発した。
今回の開発によって、建設機械の高度な操作技術が要求される一次ずり搬出作業において、オペレータの操作介入を最小限とした自動化施工が可能となり、施工の大幅な省力化と省人化による生産性向上が期待される。
 

 
■開発の概要
バックホウによるずり出しの動作を自動化。
これに西松建設とジオマシンエンジニアリングが自動化したホイールローダと連携することでオペレータの操作介入が最小限となり、大幅な省力化やオペレータの削減による省人化、およびオペレータの操作技量に左右されない安定した施工が可能となる。
 
また、これらの自動化施工技術は、作業状況に応じて自動化施工モードと遠隔施工モードを柔軟に切り替えることが可能となっており、それぞれの技術特性を活用した実用的な施工が可能である。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社アラヤ
https://www.araya.org/



東急建設とアイリッジ、まとめてQRスキャンが可能な工具管理DX「工具ミッケⅡ」を提供開始

 分類: 建設共通

株式会社アイリッジ(本社:東京都港区、代表取締役社長:小田 健太郎)と東急建設株式会社(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:寺田 光宏)は、両社が共同開発を行う工具管理DXサービス「工具ミッケ」の改良版となる「工具ミッケⅡ」を提供開始した。
 

 
■「工具ミッケⅡ」概要
工具ミッケⅡ」は、工事現場で使う工具の照合作業を自動化し、管理業務の縮減と生産性向上を実現する。
RFIDとQRコードのセットプランと、QRコードのみ利用のプランが選べ、RFIDについては、利用にあたって必要となる、電波法に基づく総務省への各種申請手続き代行もサービス内に含まれている。
陸上移動局免許のため、特定されない作業場所や、移動車両による設備点検での使用を想定した機動性の高い設計となっている。
消費者向けアプリ開発で培ってきたノウハウに基づく使いやすいUIが特長で、現場職員一人一人が各自のスマートフォンアプリから情報更新や確認を行えるため、現場へのノートPCの持ち込みも不要である。
 
工具ミッケⅡ」では、ひとまとめにした工具類の上にRFIDスキャナまたは「工具ミッケⅡ」アプリをかざすだけでアプリ上のリストと照合でき、そのまま照合~作業報告完了まで可能。
RFID利用の場合、離れたところにある工具を探知できる「工具サーチ機能」も利用できる。
ターミナル駅の工事現場など、大規模な現場ほど工数削減の効果が期待できる。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社アイリッジ
https://iridge.jp/



L is B、建設業界向けオンライン型3D編集スキル習得プログラム「サクシェアCAMP」の取り扱いを開始

 分類: CAD、BIM・CIM

株式会社L is B(本社:東京都千代田区、代表取締役社長CEO:横井太輔)は、CIVIL CREATE株式会社(本社:千葉県船橋市、代表取締役:川西敦士)が開発・提供する建設業界向けオンライン型3D編集スキル習得プログラム「サクシェアCAMP」の取り扱いを開始した。
 

 
■「サクシェアCAMP」とは
「サクシェアCAMP」は、建設業界向けのオンライン型3D編集スキル習得プログラムである。
1日1時間、計30時間(※目安)の学習で、BIM/CIMに対応した3Dモデリングスキルを身につけることができる。
受講生は、自身のパソコンを使用し好きな時間に学習できる。
質問は、現場向けビジネスチャット「direct/ダイレクト」を含むさまざまなチャットツールを通じて行うことが可能である。
 
■特長

  • 1日1時間、短期間で実務に直結する3D編集スキルが磨ける
    土木の基礎が分かる徹底解説動画と事例で、現場に必要な実践スキルが身に付く。
  • メンターが30日間徹底サポート
    学習中は、「direct」などのチャットツールでメンターへ質問できる。
    30日間無制限の質問と実践課題に対するフィードバックで徹底サポートを受けられる。
  • 圧倒的なコストパフォーマンス
    他社サービスよりも低コストで業務に必要な知識が獲得できる。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社L is B
https://l-is-b.com/ja/



建設現場のデジタルツインを実現するプラットフォームを開発

 分類: 建設共通

株式会社 安藤・間(本社:東京都港区、代表取締役社長:国谷一彦)と株式会社WorldLink&Company(本社:京都府京都市、代表取締役社長:須田信也)は共同で、建設現場でのデジタルツインを実現するプラットフォームを開発した。
また、現在施工中の大規模造成工事において本プラットフォームの運用を開始し、施工管理業務における有効性を確認した。
 
本プラットフォームは点群をベースに仮想空間を構築したことで現場の変化を3次元的に捉えることができ、工程情報と連携させて施工の進捗率や今後の進捗を予測して利用者に提示するなど、単なる3次元ビューアとしてだけでなく、施工管理を支援するツールとして活用できる。
 

 
■本プラットフォームの詳細機能
(1) 進捗管理の省力化
現場の計測で蓄積される点群から土量の変化(出来形)を自動算出し、施工実績を管理するだけでなく、現在の進捗率から今後の進捗を予想して、工程の遅延が見込まれる場合は該当工種を視覚的に目立たせ職員に対応を促すなど、リスク管理にも活用できる。
 
(2) 現場確認・作業打ち合わせの効率化
現場所長が遠隔地から仮想空間に再現された現場を巡回したことで、現地への移動にかかる時間を1回あたり約80%削減できた。
また、毎日の作業打ち合わせでは、元請職員と協力企業の職長がデジタルツインによって最新の現場状況を共有し、作業調整や指示を詳細かつスムーズに行うことで作業内容の理解度が向上し、手戻りや事故の防止につながった。
 
(3) 現場データ取得の自動化による業務負荷の軽減
日々変化する現場の地形を適時デジタルツインの仮想空間に反映するため、自動運用型ドローンや職員が持つスマートフォンを利用した自動データ取得システムを構築した。
各デバイスによる計測からデータの生成、仮想空間での可視化、解析までのフローを自動化しており、利用者はわずかな操作を行うだけで、手間なくデジタルツインを活用できる。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社 安藤・間
https://www.ad-hzm.co.jp/



DXで建設現場の安全教育を刷新。150本以上の建設事故・災害を3DCGアニメ化した「アクビィ」提供開始

2025年4月11日 分類: その他

株式会社アクトエンジニアリング(本社:東京都港区、代表取締役社長:石井春海)は、工事現場における事故ゼロ・災害ゼロの実現を目指し、これまでDVD教材として提供してきた安全教育コンテンツを、オンラインで視聴可能な映像配信サービス「アクビィ(Acvie)」として提供開始した。
 
本サービスでは3DCGを活用し、工事現場で実際に起こり得る事故や災害、ヒヤリハット事例をリアルに再現し、紙資料や文章では伝わりづらい安全教育をアニメーションによって視覚的に分かりやすく提供する。
 

アクビィ

 
 
■アクビィ特長:現場での安全意識を直感的に高める設計
・リアルな3DCGで事故の瞬間を再現
従来の実写映像では暗転されがちな“事故の瞬間”も、CGによって衝撃的な場面を明確に可視化することで、現場で働く労働者の安全意識に強く訴えかける。
 
・事故・災害事例は1本当たり1〜3分で視聴可能
隙間時間を活用し効率よく学べる短時間で集中して視聴できる構成により、多忙な現場でも朝礼前や昼休みといった隙間時間に利用可能。
 
・ナレーション付きで具体的な改善策を紹介
事故原因や再発防止策のナレーションを入れて明確に伝えることで、安全意識を高めつつ要点を学べる。
「なぜ危険なのか」「どうすれば避けられるか」を理解しやすく、教育の定着率を高める。
 
・コストを抑えた価格設計で中小企業も導入しやすい
安全対策に多くの費用を割けない企業も多い中、教材制作・テスト機能を省いた分、価格を抑えた提供が可能になった。
また、教育資料を自社で用意する必要がなくなるため、業務負担軽減にもつながる。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社アクトエンジニアリング
https://www.acte.co.jp/



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