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土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

GRIFFY・東洋熱工業、スリーブ検査をiPad Pro1台で圧倒的に効率化するアプリケーション「SLEEVY」を開発

2026年2月9日 分類: 建築系

株式会社GRIFFY(本社:東京都千代田区、代表取締役:入澤拓也)および東洋熱工業株式会社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:谷口昌伸)は、建築工事において設備配管の貫通孔を確保するために埋め込む筒状の管(スリーブ)の検査業務において、省力化と精度向上を実現するアプリケーション「SLEEVY(スリービー)」を共同開発した。
なお、本アプリケーションに関する技術は現在、特許出願中(出願番号:特願2026-004614)である。
 

 
■ARとクラウドで検査業務をワンストップで完結
SLEEVY」は、AR技術とクラウドシステムを活用し、検査精度と効率を飛躍的に向上させる。

  • AR活用による検査の精度向上
    BIMソフトからインポートしたスリーブデータを、実際の映像にARで重畳表示しながら、施工位置や取付状況を確認できる。
    これにより、現行の検尺ロッドを用いた計測や紙の図面確認、チェックシート記入といった一連の身体動作をタブレット操作に集約し、検査時間を短縮する。
    現地に書き出されたスリーブの墨(施工位置)が設計値とずれていないかをAR重畳表示によりチェックすることが可能。
  • クラウドによる効率的な確認・承認フロー
    アプリケーションとクラウドから構成されるシステムにより、「検査 > 写真データ管理 > 確認・承認」のプロセスがワンストップで完結する。
    これにより、紙のチェックシートをプリンターで印刷し、定例報告会などで押印承認を依頼していた従来の承認フローにかかる時間的なコストが圧縮される。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社GRIFFY
https://griffy.co.jp/



コルク、KOLC+、新料金プラン「官公庁プラン」を提供開始

 分類: 建設共通

株式会社コルク(所在地:東京都豊島区、代表取締役:堤正雄)は、中央省庁や地方自治体で「KOLC+」を直接契約する場合に適用できる新プランを導入した。
業務データの引継ぎを円滑にする目的で「ストレージ 2TB」が付帯し、予算見積や期中のストレージ増量などを柔軟に対応できる条件も含まれる。
 

 
■「官公庁プラン」の概要
・中央省庁、地方自治体が直接契約する場合に適用
・3Dプラン(100人/100GB)
・統合アプリ(2現場分)
・アップロード拡張(50GB/ファイル)
・ストレージ 2TB が付帯
・契約期間:年度末まで(原則)
・6万円/月(税別)
・初期費用なし
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社コルク
https://kolg.co.jp



安井建築設計事務所、省エネ基準適合とBIM図面審査を先取りする「BIM-省エネ計算プログラム」を開発

 分類: CAD、BIM・CIM

株式会社安井建築設計事務所(本社:大阪市中央区、代表取締役社長CEO:佐野吉彦)の設計領域、デジタル×デザイン ワークス(DDW)は、2025年度の省エネ基準適合義務化および、2026年から本格導入される「BIM図面審査」に対応するため、BIMモデル(Autodesk Revit)から建築物の省エネ計算(標準入力法)に必要な情報を高精度で自動抽出する独自プログラムを開発した。
本プログラムは、BIM図面審査用サンプルモデルを用いた検証により、外皮情報の取得率約95%、BPI(Building Palstar Index)誤差0.1以内という極めて高い精度を実現している。
 

 
■特長
通常の設計プロセスやBIM図面審査のRevitモデルをそのまま用いて、省エネ計算を行うことが可能です。新たな計算用モデルを構築する必要がない。
また、BIM図面審査用サンプルモデルによる検証では、必要な外皮情報の約95%を自動取得し、BPIについてもほぼ誤差のない高い精度を確認している。
これにより、BIMによる設計プロセスの中で、単一のBIMモデルを用いながら省エネ性能を確認し、申請へとスムーズに移行することが可能となる。
省エネ計算と建築確認申請をシームレスに連携させることで、設計プロセスの効率化とともに環境配慮型建築の推進を同時に実現する。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社安井建築設計事務所
https://www.yasui-archi.co.jp/



Arent、AIクラウド工程管理「PROCOLLA(プロコラ)」工事進捗の「見える化」を加速させる「実績登録・出来高曲線機能」を新たにリリース

2026年2月6日 分類: 建設共通

株式会社Arent(本社:東京都港区、代表取締役:鴨林広軌)は、AIクラウド工程管理システム「PROCOLLA(プロコラ)」に工事の進捗状況をリアルタイムで把握・分析できる「実績登録機能」および「出来高曲線(S字カーブ)機能」を正式にリリースした。
 

 
■ 新機能の主な特長

  1. 実績登録機能:計画と実績をシームレスに連動
    各工程に登録された「計画リソース」に対し、実績値を直接入力できるようになった。
    入力された数値は即座に進捗率へ反映され、現場のリアルな進捗を工程表上で一元管理できる。
  2. 出来高曲線(S字カーブ)機能:3つの視点で進捗を自動分析
    工程情報とリソース(計画・実績)から、出来高曲線を自動生成する。
    利用シーンに合わせて以下の3つのベースを切り替えることができ、精度の高い進捗管理を実現。
    ・日数ベース:工程の延べ日数を元に出来高率を算出
    ・金額ベース:各リソースに登録された金額を元に出来高率を算出
    ・投入数量ベース:各リソースに登録された作業人工などを元に出来高率を算出
  3. 現場の利便性を高めるその他のアップデート
    ・「詳細情報表示」機能:
    工程表上に開始・終了日、稼働日数、進捗率、計画リソース情報を直接表示。
    画面遷移の手間を省き、一目で全容を把握できる。
    ・新権限「コラボレータ」の追加:
    協力会社や特定のプロジェクトメンバーに対し、より柔軟なアクセス権限の設定が可能になり、セキュリティと操作性を両立した運用をサポートする。

 
 
 

■問い合わせ先
株式会社Arent
https://arent.co.jp/



CalTa、「TRANCITY Nebula」を3月1日より提供開始

 分類: CAD、BIM・CIM

CalTa株式会社(本社:東京都港区、代表取締役CEO:古林 秀之)は、新しいデジタルツインプラットフォーム「TRANCITY Nebula(トランシティ・ネビュラ)」を、2026年3月1日より提供開始する。
 
従来の動画からの3Dモデル・点群データの自動生成に加え「3D Gaussian Splatting(3DGS)」による高精度な3D表現や、生成AIによる操作サポートなどを新たに搭載し、現場の3Dデータ活用をより直感的に支援する。
 

 
■TRANCITY Nebulaとは
「TRANCITY Nebula」は、動画から3Dデータを自動生成し、WEBブラウザー上で時系列情報を組み合わせた4Dデータとして現場管理ができるデジタルツインプラットフォーム。
 
■TRANCITY Nebulaの独自性
TRANCITY Nebulaは、現場での3Dデータ活用を支援する独自性を備えている。
・高精度で自然な3D表現を実現する、3D Gaussian Splattingの採用
・より直感的な操作体験を提供する、生成AIによる操作サポートの導入
・現場状況を多面的に捉える、さまざまなオープン地図との連携
 
 
 
■問い合わせ先
CalTa株式会社
https://calta.co.jp/



DCT、大規模修繕工事現場の住民対応を効率化する「大規模修繕工事・掲示板システム」を提供開始

 分類: その他

株式会社DCT(本社:東京都渋谷区、代表取締役:蔭山晃敏)は、大規模修繕工事における居住者対応負荷を軽減する「大規模修繕工事・掲示板システム」の提供を開始した。
本システムは、洗濯物干しの可否や工事予定など、現場で最も問い合わせが多い情報を居住者へ効率的に配信できる、施工会社向けの専用ツールである。
 

 
■主な特徴

  1. 洗濯物干しの可否を配信
    マンション大規模修繕工事中の生活に影響の大きい洗濯物干し情報を簡単に発信できる。
    居住者はスマートフォンやパソコンを利用して、洗濯物が干せるかをいつでも、どこでも確認することができる。
  2. 掲示板資料をそのままデジタル配信
    エントランスに掲示している既存の掲示物をそのままシステム上に掲載できるため、運用が簡単。
  3. 工事予定の即時更新が可能
    当日、翌日、週間の工事予定などを、天候や現場の状況に合わせて、いつでも柔軟に更新できる。
  4. シンプル設計で簡単操作
    複雑な設定がなく、パソコンに不慣れな現場スタッフでもすぐに使える操作の簡単なシステム。
  5. セキュリティ強化
    ログイン機能で関係者以外の閲覧を制限できる。
    また、居住者の個人情報が不要なため、情報管理も安心。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社DCT
https://www.50410.jp/rbs/



SAMURAI ARCHITECTS、建築AIパースの「Rendery」UIを全面刷新し新機能を多数実装

 分類: CAD、BIM・CIM

株式会社SAMURAI ARCHITECTS(本社:東京都港区、代表取締役:加藤利基)は、建築パース生成・画像編集AIサービス「Rendery(レンダリー)」において、ユーザーインターフェース(UI)の大幅な刷新および、設計・デザイン業務を加速させる4つの新機能をリリースした。
 

 
「Rendery」は、建築家やデザイナーに利用されている建築AIパースサービス。
ユーザーからのフィードバックを基に、ダッシュボードおよびプロジェクトボードのデザインをアップデートした。
また、UIの刷新に加え、デザインの可能性を広げる2つの新しいアプリケーションと、業務効率を向上させる2つの新機能を実装した。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社SAMURAI ARCHITECTS
https://www.samuraiarchitects.com



仮設工業会、足場の安全衛生情報をBIM上で可視化する「仮設8D BIM」特設サイトを公開

 分類: CAD、BIM・CIM

一般社団法人 仮設工業会(所在地:東京都港区、会長:豊澤康男)は、DX時代のレジリエンス能力向上対策検討委員会(委員長:建山和由教授)の検討結果を踏まえ、建設現場におけるBIM活用および安全衛生水準の向上を目的とする「枠組足場」および「手すり先行システム足場(くさび緊結式足場)」に関する安全衛生情報を体系化したWebサイト(https://kasetsu-digital.com/)の公開を発表した。
 

 
■「安全衛生情報デジタルパッケージ」の特徴
本サイトでは、足場の3Dモデル上の特定危険部位(リスクポイント)に対し、必要な安全情報を紐づけて閲覧できる仕組みを提供する。

  1. 安全情報のマトリクス化(リスクポイント × 情報カテゴリー)
    足場の「どこが危ないか(リスクポイント)」と「何を知るべきか(情報カテゴリー)」を掛け合わせ、必要な情報を網羅的に整理した。
    リスクポイント(R): 「足場の脚部」「壁つなぎ」「最大積載荷重」「墜落防止措置」など、事故が起きやすい箇所や注意すべき部位を特定。
    情報カテゴリー(C): 「LOD(詳細図)」「仕様」「法令」「強度計算」「組立・解体手順」「災害事例」「ヒヤリハット事例」「グッジョブ事例」の8つの各部位に必要な情報を分類。
  2. 2大足場工法を網羅
    国内の建設現場で主流となっている以下の2種類の足場について、膨大な説明アイテム(コンテンツ)を整理した。
  3. 視覚的なリスク管理
    Webサイト上では、3Dイメージ上のピン(タグ)を選択することで、該当箇所に関連する法令や過去の災害事例などの詳細情報を即座に確認可能。

 
 
 

■問い合わせ先
一般社団法人仮設工業会
https://www.kasetsu.or.jp/



穴吹カレッジサービス、建設現場の点検業務を“タップするだけ”に変える「かん助 検査点検アプリ」バージョンアップ

 分類: 建設共通

株式会社穴吹カレッジサービス(本社:香川県高松市、代表取締役:大平康喜)は、現場の検査点検業務をサポートするモバイルアプリ「かん助 検査点検アプリ」において、ユーザーからの要望に基づいた新機能の追加と機能改善を盛り込んだ新バージョンを提供開始した。
 

 
■施工管理システム「かん助」とは
「かん助」は建設現場の安全・品質管理に特化したクラウド型施工管理アプリである。
タブレットやスマートフォンでも利用でき、写真・図面・文書の一元管理、品質チェックシートによる標準化、遠隔からの状況確認、ワークフローによる申請・承認の効率化などを通じて、現場監督の負担軽減と品質向上を実現する。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社穴吹カレッジサービス
https://anabuki-cs.jp/



Arent、建設業界におけるDXの実態調査アンケート「AI編」を発表

2026年2月2日 分類: その他

株式会社Arent(所在地:東京都港区、代表取締役社長:鴨林広軌)は、2025年1月~2025年12月にかけて建設業界従事者を対象に実施したAI活用に関するアンケート調査の結果を発表した。
 
建設業界のAI活用
 
本調査から、建設業界におけるAI活用が「実行フェーズ」が約6割に迫る勢いで進展し、導入企業の間で「効果を実感している」割合が急増していることが明らかになった。
特に「期待以上の効果」を感じる企業は3倍に増加しており、AIが実務での成果を生み出し始めている。
一方で、推進の最大の壁は「ノウハウがない」こととされており、導入後の組織的な知識共有と技術的な課題の解消が求められている。
 
■主な調査結果
・業務におけるAI活用は実行フェーズが約6割に迫る。「効果を実感」が約2倍に増加
・AI活用の効果、「期待以上の効果」を実感する企業が約3倍に急増
・AI活用への期待は「業務効率化」が約半数、「データ分析」も3割を占める
・AI活用の最大の障壁は「ノウハウの不足」、次いで「技術的課題」
 
■調査概要
調査実施者:株式会社Arent
調査方法:イベント現地でのアンケート
調査対象:建設業界従事者
有効回答数:411件
調査時期:2025年1月~2025年12月
 
■株式会社Arentのプレスリリース
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000116.000063436.html
 
 
■問い合わせ先
株式会社Arent
https://arent.co.jp/



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