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土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

コードレスマルチツール「CV36DMA」

2025年4月22日 分類: 機械設備資材・工法

36Vブラシレスモーターを搭載したことにより、負荷の大きい鋼材等でも切断を可能としたコードレスマルチツール。
ブレードの振り角を4.0°に拡大したことで、切断速度の大幅な向上を実現した。
 
■製品の特長

  1. ブラシレスモーターを搭載し、4.0°の振動角度で同社の従来製品以上の高速切断ができる。
  2. 同社従来製品で採用していたツールシャフトを廃止し、レバー操作のみでブレードの着脱が行える構造を採用。
    より容易にブレードの交換ができるようになった。
  3. LEDライトが2灯式となり、横に向けたブレードの刃先を見やすくした。
  4. 振動数を6,000~20,000min-1の範囲でダイヤル設定できる。
  5. 機構部と外側のハウジングをクッション性のあるゴムで絶縁することで、振動を低減した。

 

製品写真
製品写真
ブレードの振り角を4.0°に拡大
ブレードの振り角を4.0°に拡大

 
 

■問い合わせ先
工機ホールディングスジャパン株式会社
https://www.koki-holdings.co.jp/



「G-スクライト工法」

2025年3月31日 分類: 機械設備資材・工法

光のパターンを路面に投影し、瞬時に区画線の所定位置を可視化する工法。
従来の罫書作業を削減することで、経済性、安全性、施工性の向上を図ることができる。
 
風による制約がなく、明るさ200lux以下の環境で使用可能。
また、雪上にも鮮明にパターン投影ができるため、除雪作業においても活用が期待されている。
NETIS登録番号 HK-240021-A

 
 
 
■問い合わせ先
北海道技建株式会社
https://www.dougiken.co.jp/



HESTA大倉、外出先からの水道凍結予防ができる電動水抜栓を発売

2025年2月27日 分類: 機械設備資材・工法

株式会社HESTA大倉(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:鬼塚友章)は、この度、寒冷地での不凍給水栓の研究開発を行う株式会社光合金製作所と共同開発を行い、電動水抜栓をIoT化することができる「電動水抜装置用JEM-Aインターフェースユニット EVCIF-J」を発売した。
 

 
■概要
電動水抜装置用JEM-Aインターフェースユニット EVCIF-J」は、スマートフォンを使って水抜栓の操作が可能な新サービスで、寒冷地における重要な課題である水道凍結対策を、安全かつ安心して行うことができる。
本サービスにより、外出先からでもリモートで制御できるため、万が一の凍結リスクにすばやく対応が可能となった。
 
■特長
スマートフォンで簡単に操作できるため、どこからでも水抜栓操作が可能。
外出先からでも迅速な対応ができ、水道凍結によるトラブルを未然に防止する。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社HESTA大倉
https://okura.co.jp/



中間ダクト用静音ファン「EVOnAIR」

2025年1月27日 分類: 機械設備資材・工法

大幅な省エネと静音化を実現した中間ダクト用静音ファン。
 
■製品の特長
① 従来品と比較して消費電力を50%以下に抑え、ランニングコストを大幅に削減。
② 風量の無段階調整が可能で、細やかな風量調整を実現。
③ 住宅用換気システムと同等の風量でも20dBと超静音設計。
④ 縦設置、反転設置、床下設置など多様な設置方法に対応可能。

 
 
■問い合わせ先
株式会社オンレイ
https://www.onrei.jp/



小型・無人除雪機「除雪ドローン®Fシリーズ」

2024年11月28日 分類: 機械設備資材・工法

豪雪地域のニーズに基づいて設計され、厳しい冬の条件下でも効率的に、かつ遠隔操作で除雪作業ができる小型・無人除雪機。
六花重工(株)との共同開発で誕生した。
 
商業施設や住宅、公共施設での除雪作業の効率化に寄与するほか、UGV(無人地上車両)や超小型建設機械として、資材の運搬、整地作業などにも使用可能。
除雪シーズン以外でも、建設現場や農地での多様な作業への利用が期待される。
 
■製品の特長
①4輪モーター駆動とスキッドステアリングにより、狭い場所や複雑な地形でも容易に旋回でき操作性に優れている。
②車体中央のバックボーンが回転することで常に4輪が接地し、20cmの段差や斜度30度の法面でも安定した走行が可能。
③CO₂フリーの電動駆動システムを搭載し、最大3時間の連続稼働ができる。

 
 
■問い合わせ先
エバーブルーテクノロジーズ株式会社
https://www.everblue.tech/



小型CO₂回収装置「CO₂MPACT™」シリーズのラインアップを刷新 中型クラスとして量産型のフルモジュールコンセプトを採用したニューモデルを投入

2024年11月8日 分類: 機械設備資材・工法

三菱重工業株式会社(所在地:東京都千代田区、取締役社長 CEO:泉澤 清次)は、多様な産業分野への適用拡大を目的に商用化した小型CO₂回収装置「CO₂MPACT(コンパクト)」の中型クラスとして、標準設計ベースの量産型フルモジュールコンセプトを採用したニューモデルを投入し、CO₂MPACTシリーズのラインアップを刷新した。
 

 
■概要
コンパクトで汎用性の高いモジュール比率を最大化することにより、従来のプラント建設で大きなボリュームを占める現地作業においての効率化・省力化や工期の短縮が可能となる。
今回の刷新により、CO₂MPACTは0.3トン/日の「CO₂MPACTモバイル」と1トン/日以上の「CO₂MPACTフルモジュール」のラインアップとなる。
今回のニューモデルである「CO₂MPACTフルモジュール」では、1トン/日~200トン/日のレンジにて顧客の排ガス源に合わせた最適なCO₂回収量を提案することが可能となる。
また、コンテナサイズのモジュール化とプレファブ化を90%以上に拡大したことで、設置先での現地工事の建設作業が大幅に低減され、これまで現地で実施されていた溶接工事は95%の削減効果が期待できる。
新しいCO₂MPACTシリーズは、”手軽さ”・”軽快さ”・”機動力”・”容易性”といったCO₂MPACTの開発コンセプトを継承している。
今後、各産業分野における実証設備向けに納入実績がある「CO₂MPACTモバイル」とのラインアップにより、当初目論見である導入計画からアフターサービスまでのサポート体制をより強化していく。
 
 
 
■問い合わせ先
三菱重工業株式会社
https://www.mhi.com/jp



「ESN-100」「Topcon Raster Scan」

2024年8月23日 分類: 機械設備資材・工法

点群計測の内製化を促進する、3Dレーザースキャナー(ESN-100、愛称“面トル”)と専用フィールドソフトウェア(TopconRaster Scan)。
計測を自動化(自動整準、ターゲット自動検出、スキャンデータの自動結合)することにより、誰でも簡単に扱える。
 
取得データはその場で確認できるため計測作業の手戻りもなく、3次元点群計測の導入障壁を大幅に低減できる。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社トプコン
https://www.topcon.co.jp/



完全無線型サーモカメラ(LC-T10)

2024年3月29日 分類: 機械設備資材・工法

電源工事不要のIoT定点カメラとAIシステムを活用することで、省電力化・リモート化の実現を図る完全無線型サーモカメラ。
 
従来は1日程度しか連続稼働できなかったが、リチウムイオンバッテリーを搭載することで3年間連続稼働が可能。また、定点で撮影することにより特定エリアでの平均温度・最高温度・最低温度を数値化ができる。
NETIS番号:OK-230003-A

 
 
 
■問い合わせ先
LiLz株式会社
https://lilz.jp/



電動式建設機械(バッテリ式)

 分類: 機械設備資材・工法

リチウムイオンバッテリーを搭載し、CO₂排出量削減および騒音レベルの低減を実現した電動式建設機械。
 
従来使われているエンジン式建設機械と比べ、環境への影響抑制、作業環境の改善が図れる。バックホウとショベルローダーの2タイプがラインアップされている。
 
【特長】
①搭載されているリチウムイオンバッテリーと電気モーターはメンテナンスが不要である。
②排出ガスが発生しないため、地下空間等の密閉空間においても作業員等がガス中毒になる可能性がなく、安全性が向上する。
③従来必要としていた燃料充填がなく、エンジンオイル、エンジンオイルフィルター、エンジンエアフィルターの交換が不要である。
NETIS番号:KT-230269-A

ショベルローダー
ショベルローダー
バックホウ
バックホウ

 
 
 
■問い合わせ先
山﨑マシーナリー株式会社
https://www.y-machinery.jp/



ソーラー電源車

2024年3月5日 分類: 機械設備資材・工法

1tトラックに積載したまま使用できる電源システム。
据え付け工事が不要で、すぐに使用でき、走行中でも4枚のパネルから常時充電が可能。
また、車両がなくても使用できる。
運搬・保管時はパネルの左右が折り畳まれコンパクトにできる。
使用時は太陽の角度に合わせて左右パネルをリモコンで0~25°まで調整でき、使用環境に応じた利用が可能である。

 
 
■問い合わせ先
GX(株)
https://gx1975.co.jp/



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