株式会社コンステック（所在地：大阪府大阪市、社長：茶家義明）と福井ファイバーテック株式会社（所在地：愛知県豊橋市、社長：福井英輔）は、コンクリート構造物の補強で広く用いられている炭素繊維強化プラスチックプレートの端部定着に用いる「e-アンカー」を開発した。
 
e-アンカーは独自の成形技術により、プレートとストランドを一体としたCFRP成形品である。
ストランド部分をコンクリート孔内に挿入、プレート部分をCFRPプレートに接着することで、CFRPプレートの定着を図る。
これにより、従来の機械式定着に比べて施工後に生じる段差を小さくすることができ、仕上げへの干渉が少ないフラットな仕上がりとすることが可能。
 

 
■特長
・e-アンカーは厚みが小さく、仕上げへの干渉が少ない
・耐久性の高いCFRP成形品であるため、腐食等が生じない
・施工時に容易な角度調整が可能
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社コンステック
https://www.constec.co.jp

KJS協会（事務局：東京都青梅市）は、2025年7月、アンカー補修協会との共催で、東北地区（仙台）と九州地区（福岡）の2カ所で技術研修会を開催する。
 

 
■技術研修会の概要
2024年2月にNETIS登録が完了したEHDアンカーHP工法をはじめ、新たに木製耐荷体を使用したKJS除去アンカー工法の説明を行う。
また、特別講師として、公益財団法人高速道路調査会シニアフェロー奥園誠之氏による「グラウンドアンカーによる斜面抑止工」の講演を行う。

 
地盤工学会 CPDプログラム認定（CP2025-2-250528-0013ポイント
全国土木施工管理技士会連合会 CPDS認定講習会プログラム番号（984888）3unit
 
 
■開催日時
東北地区：2025年7月8日（火）13:00～16:00　仙台ガーデンパレスにて
九州地区：2025年7月3日（木）13:00～16:00　福岡ガーデンパレスにて
 
 
■参加について
東北・九州地区ともに、2025年6月20日（金）申込締切
事務局へ問い合わせのうえ、FAXまたはメールでの申し込みのこと。
 
 
■問い合わせ先
KJS協会 事務局
kjskyokai@kowa-anchor.co.jp

スリップによる転倒事故などを防ぐ水性ポリエチレン系樹脂の滑り止め剤。
 
塗布型のため、従来用いられている滑り止めテープとは異なり、任意の形状に対応できる。
また、劣化時には塗り重ねができ、補修性の向上も図れる。
階段や床面などの防滑処理が必要な箇所に適用可能。
 
NETIS登録番号 KK-250005-A

 
 
 
■問い合わせ先
成瀬化学株式会社
https://naruphalt.com/

搭載したガスタービンにより発生した燃焼ガスを勢いよく噴出させ、濡れた路面を瞬時に乾燥させる路面乾燥機。
 
従来技術のガスバーナーによる直火乾燥と比較して、乾燥速度が300%向上したほか、燃料をプロパンガスから灯油に変更したことで、温室効果ガスの排出量が79.2％削減可能となった。
 
NETIS登録番号CB-240051-A
 

 
 
■問い合わせ先
日本ライナー株式会社
https://www.nipponliner.co.jp/

日綜産業株式会社（所在地：千葉県千葉市、社長：小野大）の、「法面作業構台マルチアングル工法」が国土交通省の新技術情報提供システム（NETIS）において「準推奨技術」に選定された。
本技術は、仮設資材を用いて法面上に安全な作業構台を構築できる独自の工法であり、今回の選定によりその信頼性と有用性が国に認められた形となる。
 

 
■法面作業構台マルチアングル工法
独自に開発したクサビ緊結式システム足場兼支保工「ニッソー3Sシステム」を応用し、斜面・法面での作業床（構台）を安全かつ迅速に設置するクサビ緊結式のシステム構台工法である。
仮設資材でありながら様々な傾斜の法面に柔軟に対応できる。
 
 
 
■問い合わせ先
日綜産業株式会社
https://www.nisso-sangyo.co.jp

株式会社アクティオ(本社：東京都中央区、代表取締役社長兼COO：小沼直人)は株式会社熊谷組（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：上田真）と共同で、トンネルの補強や保護に用いるダクタル板を用いたサポートライニング工法における機械化を図るため、ダクタル板の把持装置を開発した。
これにより従来行ってきた人手によるパネル設置作業をトンネル全周にわたり機械で設置できるため、安全性と施工効率の向上を図ることができる。
 

■概要
開発した把持装置は汎用的クレーンとバキューム式吸着器を組み合わせたもので、クレーンは、レンタル対応の前田製作所製CC423Sテレスコピッククローラークレーン（最大定格総荷重2.93t×作業半径1.5m）と、バキューム式吸着器は、WIRTH GMBH社製オクトパス ガラスジャックGL-CC600を専用の回転機構を介して構成している。
バキューム式吸着器の特長は、吸着器本体にバキューム機構が内蔵されており、吸着部（サクションカップ）は4個で把持する。
サクションカップ1個当たりの吸着力は定格で75㎏、動力はバッテリー駆動で、操作は無線式リモコンである。
 
 

■問い合わせ先
株式会社アクティオ
https://www.aktio.co.jp/

高品質な矩形状地盤改良体の築造を実現した浅層混合処理工法。
同社の深層混合処理工法「テノコラム工法」と同様の施工管理装置を使用することで高品質を確保している。
 
■工法の特長
①本工法の技術審査証明は、同社「テノコラム工法」の審査証明をした（一財）先端建設技術センターにて行われている。
同一機関から均質な地盤改良体となることを認められており、高い信頼性を有している。
 
②従来の浅層混合処理工法では、施工機による過掘りが生じることを前提として、セメント投入量をあらかじめ多めに設定していた。
本工法では、実際の掘削範囲に応じた適切なセメント量を投入することができ、これにより使用するセメントと排土量の削減、かつ合理的な施工によるCO₂排出量の低減が期待できる。
 
③施工状況は無線通信により常に共有され、オペレーターだけでなく工事監理者や元請技術者がリアルタイムに施工状況を確認できる。
さらに、施工情報は自動バックアップ保存され、施工済みの施工データや改良体出来形、施工状況の再生確認、現場全体の施工進捗状況も任意のタイミングで確認が可能である。

三次元出来形計測結果　築造地盤改良体出来形

施工管理画面

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社テノックス
https://www.tenox.co.jp/

管路等を走行して点検や補修などの作業を実施する多脚式ロボット。
ゲーミングパッドによる遠隔操作で、下水道のみならずさまざまな管路等を走行できる。
 
同社の従来製品と比較して、堆積物や段差の乗り越え等の走行安定性が向上し、多様な管径や管種に対応ができるようになった。
また、16脚の配置により下水道管以外の狭小部や、危険な場所にも適用が可能である。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社テムザック
https://www.tmsuk.co.jp/

株式会社奥村組（本社：大阪市阿倍野区、代表取締役社長：奥村太加典）は、XR技術を用いて、地盤改良工の施工進捗と周辺地盤への影響をリアルタイムに可視化するシステム「施工影響XRウォッチャー」（以下、本システム）を開発した。
 
本システムを、地下構造物に近接して行う地盤改良工に適用し、公衆災害の発生防止に有効であることを確認した。
 

 
■概要・特長
本システムは、施工機械に設置したセンサーおよび施工箇所周辺に設置した沈下計から、クラウド経由で施工深度・鉛直変位量の情報を取得し、それらのデータに基づきHoloLens2やiPad Proを用いて施工位置と進捗、沈下計の計測結果をリアルタイムに可視化する。
 
地盤改良工の施工位置は、円柱状の3次元モデルで表示され、施工進捗に合わせて着色部（グレー）が増加する。
沈下計の計測結果は、沈下計設置場所にシリンダー状の3次元モデルで表示され、計測結果に合わせて高さが変化するとともに、1次から5次のどの管理基準値に相当するかを色分けして表示している。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社奥村組
https://www.okumuragumi.co.jp/

三井化学株式会社と共同で開発された、発がん性物質「MOCA」無配合のウレタン舗装材。
2021年に実用化に成功し、今年9月に滋賀県で開催予定の「わたSHIGA輝く国スポ・障スポ2025」の大会スタジアムに本製品が導入されている。
 
MOCAは、膀胱がんとの関連性が明らかにされている物質。
従来の舗装材はMOCAの含有量が1%を超えていたため、製造および施工中にマスクを着用しなくてはならないなどの規制があった。
 
これに対して本製品は、特定化学物質障害予防規則の対象にならない「特化則フリー」であり、またシックハウス症候群の原因物質でもあるホルムアルデヒド・VOCフリーも実現している。
 
本製品の採用により、競技場のメンテナンスの費用低減と期間短縮が可能に。
表面の摩耗やスパイク傷に対しては、舗装材を全て撤去・新設することなく、表面の切削オーバーレイ工法でリニューアルできる。
このため、工事により利用できない期間が短くなり、施設の有効活用に寄与する。
 
陸上競技場のほか、公園のジョギング走路、学校グラウンド、多目的グラウンドなどにも使用可能。
さらに、環境対応型ウレタン舗装材であるため、保育園・幼稚園の園庭、病院のリハビリテーションスペースなどでも安心して導入できる。

 
 
 
■問い合わせ先
日本体育施設株式会社
https://www.ntssports.co.jp/