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土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

「複数人同時」にVR体験が可能なHMDタイプの住宅プレゼン用VRシステム『ALTA VR-Mini マルチオプション』

2018年2月22日 分類: 建築系

株式会社コンピュータシステム研究所(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:長尾良幸)は、2017年5月31日にリリースしたHMD(ヘッドマウントディスプレイ)タイプの住宅プレゼン用VRシステム『ALTA VR-Mini』オプション商品として、複数台のHMDが同時に接続可能となる『ALTA VR-mini マルチオプション』を2018年2月21日にリリースした。
これにより1人ずつでしか体験することができなかったVRのデメリットを解消し、施主家族が同時に同じ空間を体験することが可能になる。
 
  「複数人同時」にVR体験が可能なHMDタイプの住宅プレゼン用VRシステム『ALTA VR-Mini マルチオプション』
 
■製品の概要
1.VRを活用した分かりやすい「体感型プレゼン」でビルダーの提案力を向上
『ALTA VR-Mini』は、VR技術によってバーチャルの住空間をつくり出し、まるで建物の中にいるような感覚を味わうことができるシステムである。
家を建てる前に、バーチャルの住空間を施主に体感してもらうことによって、完成イメージを楽しく・分かりやすく伝えることができる。
2.家族全員で同時にVR体験が可能
住宅プレゼンシステム「ALTA」で施主に提案する3Dプランを作成し、PCとHMDをつなげば、作成した提案プランをVRで分かりやすくプレゼンできる。
HMDは複数台接続できるため、家族全員で同じ空間を同時にVR体感することが可能である。
 
主な特長は下記の通り。
 
●約4m×4mのスペースを自由に移動
約4m×4mのスペースにVR空間を創り出し、スペース内を歩いたり、しゃがんだり、自由に動きまわることができる。
コントローラの十字キーで視点を移動するのではなく、実際の設置スペース内を自分の足で歩きまわれるため、臨場感溢れるバーチャル空間を体験できる。
●VR体験をしながらプラン変更
商談中に施主の要望を聞きながら、間取りや建具、内外装等の変更が行え、その場ですぐ、修正内容をVRで確認できるので、打合せもスムーズに進む。
●日照シミュレーションで具体的なプラン提案
間取りや建具、内外装等の変更だけでなく、日当たりのシミュレーションや建具の開閉をアニメーションで体感でき、より現実に近いプランで具体的な打合せが行える。
 
■ 標準価格(税別
ALTA VR-Mini マルチオプション 300,000円
※「ALTA VR-Mini マルチオプション」の利用には別途下記の内容が必要。
(2名同時接続の場合)
 
【ソフトウェア】
 ・住宅プレゼンシステム「ALTA」
 ・住宅プレゼン用VRシステム「ALTA VR-Mini」
 
【ハードウェア】
 ・操作用PC×1台
 ・描画用PC×2台 (モニタ・マウス・キーボード含む)
 ・ヘッドマウントディスプレイ×2台
 ・コントローラー×2台
 ・センサー×2台(ポールスタンド付)
 
■問い合わせ先
株式会社コンピュータシステム研究所
https://www.cstnet.co.jp/



MetaMoJiがデジタル野帳法人版『eYACHO for Business』のアップデート版を提供開始

2018年2月21日 分類: 建設共通

株式会社MetaMoJi(本社:東京都港区、代表取締役社長:浮川 和宣)は、大林組(本社:東京都港区、代表取締役社長:白石 達)との共同開発によるiOS用デジタル野帳「eYACHO(イー・ヤチョウ)」の法人向け製品『eYACHO for Business』に、対象となる利用ユーザーと適用業務を大幅に拡大するバージョンアップを行い2月15日に提供開始した。
 
MetaMoJiがデジタル野帳法人版『eYACHO for Business』のアップデート版を提供開始
■概要
今回のバージョンアップでは、建設会社の現場監督と密に業務を遂行しているジョイントベンチャー(JV)企業や協力会社とより便利に利用できる機能および新しいライセンス体系を追加。
また現場の状況や安全確認の際によりリアルに状況を伝えることのできるセキュアで簡便な動画共有機能、現場でのテンプレート作成を超えた高度なカスタマイズをシステム部門や外部SI会社が利用する開発環境を追加。
 
これらにより、今まで以上に広範囲の利用ユーザー、適用業務での利用が可能となった。
また、日本語手書き入力「建設mazec」も、設備メーカー者の利用を想定して、約8,500の電気設備、空調・衛生・配管用語を追加して、辞書を大幅に強化した。
 
追加された新機能は下記の通り。
 
●協力会社・JV企業とのデータ共有
●MetaMoJi社サーバーによるセキュアで簡便な動画共有
●ノート内、複数のノートやチーム内で散在する現場情報を横串して集約
●ノートテンプレートによる特定業務向けカスタマイズ機能
●社内システム、ストレージサービスとのデータ連係、CSV 出力
●パッケージ開発・配信環境
●コンテンツタグ設計、検索条件設定
 
■標準価格(税別)
【YACHO for Business チーム クラウド版】
年間利用料:1ライセンス 20,000円
5ユーザーから初期導入費:250,000円
 
【協力会社向け限定ライセンス】
年間利用料:1ライセンス 8,000円
 
■問い合わせ先
株式会社MetaMoJi
http://product.metamoji.com/gemba/eyacho/



福井コンピュータが電子小黒板Androidアプリ『どこでも写真管理Plus』リリース

2018年2月15日 分類: 建設共通

福井コンピュータ株式会社(本社:福井県坂井市、代表取締役社長:田辺 竜太)では、「工事写真の小黒板電子化」をサポートする、電子小黒板Androidアプリ『どこでも写真管理Plus』を3月13日にリリースする。
 
福井コンピュータが電子小黒板Androidアプリ『どこでも写真管理Plus』リリース
 
■製品の概要
「デジタル工事写真の信憑性確認(改ざん検知機能)」に対応したAndroid アプリ。
「黒板作成・連携ツール」にて黒板情報を事前に入力し、作成した黒板を利用した撮影が行える。
撮影した写真は、PC と端末を直接接続、またはクラウドを使用し、自動振り分けが可能。
主な特長は下記の通り。
 
●スマートフォンアプリよりも効率的に作業できるPCで事前に黒板作成を行うことで、現場での作業を最小限に抑え、スムーズに写真撮影が可能。
●アプリで黒板情報を入力する場合においても、黒板の各項目に直接記入しているような感覚で黒板作成が可能。
●利用頻度の高い黒板の登録や撮影済み黒板数表示により写真の撮り忘れを防止。
●データ連携は、スマートフォン内・クラウド内のフォルダを探して開くような面倒な作業は不要で、コマンドにて簡単に送受信が行える。
 
■標準価格(税別)
どこでも写真管理Plus:無償
黒板作成・連携ツール:年額12,000円が別途必要
 
■問い合わせ先
福井コンピュータ株式会社
TEL:776-67-8860
http://const.fukuicompu.co.jp/



インターネット上で3D仮想モデルハウスを見学できる新しい住宅広告サービス『3Dバーチャル住宅展示場(石川版)』

 分類: その他

福井コンピュータドットコム株式会社(本社:福井県坂井市、代表取締役社長:野坂 寅輝)は、インターネット上に仮想モデルハウスを3Dで見学できる住宅広告サービス『3Dバーチャル住宅展示場(石川版)』を公開した。
なお、昨年7月に「福井版」、9月に「富山版」を先行して公開しており、北陸3県で約90社の仮想モデルハウスを見学できるサービスを展開している。
 
インターネット上で3D仮想モデルハウスを見学できる新しい住宅広告サービス『3Dバーチャル住宅展示場(石川版)』
 
■サービスの概要
『3Dバーチャル住宅展示場』は、インターネット上に北陸3県の優良住宅会社(※末尾参照)の企画住宅や、着工前のモデルハウスなどを3D仮想モデルハウスとして構築し、PCやスマートフォン、タブレット等から、いつでもどこでも見学ができるサービスである。
 
住宅を検討するユーザーは、3Dでの立体空間の確認やスマートフォンVRを通して、より具体的な住まいの検討ができる。
出展企業は、実際の展示場と比較して大幅に低コストで運営ができ、また新たな広告手法として、自社ホームページへの誘導や資料請求受付など、潜在顧客の発掘に結び付けることができる。
主な特長は下記の通り。
 
●今までにない手軽な住宅展示場
インターネット上に公開される3D住宅展示場であるため、いつでもどこでも気軽に住宅見学が可能。
また、公開されているプランは実在する建材や設備機器のデータで構築されているため、色や素材など、好みに合わせてコーディネートを試すことができる。
 
●スマートフォンVRであたかも現地にいるような感覚
各モデルハウスの高品質な360°パノラマ画像を用意。
スマートフォンの動きに連動した簡易VRで手軽にリアルな住宅見学が可能になる。
市販のスマートフォンVR用ゴーグルを使えば、より臨場感のある内覧が可能。
 
■問い合わせ先
福井コンピュータドットコム株式会社
TEL:0776-67-8890
http://www.fukuicomputer.com



BIMオブジェクトのデータライブラリーを提供する新会社

2018年2月5日 分類: CAD、BIM・CIM

野原ホールディングス株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:長野 数生)は、BIMデータライブラリーの「BIMobject」を世界的に展開するBIMobjectAB(本社:スウェーデン、CEO:ステファン ラーション)との新会社である、BIMobject Japan株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:東 政宏)を設立し、BIMオブジェクトのデータ提供を開始した。
 

 
■サービスの概要
「BIM object」は、登録ユーザーにBIMオブジェクトを無償提供するWEBサービスで、会員数64万人、BIMオブジェクトデータを提供する建材メーカー数1,000社と世界最大規模。
ユーザーは専用アプリを使用することで、「REVIT」「ARCHICAD」「VECTORWORKS」などの主要BIMソフト上から直接BIMobjectにアクセスし、BIMオブジェクトデータをダウンロードすることができる。
 
■問い合わせ先
BIMobject Japan株式会社
https://bimobject.com/ja



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