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成功事例集

建設ソフトやハードウェアなどのITツールを導入して成功した事例を紹介します。

賃貸住宅に強いゼネコン企画BIM活用術!

朝日建設株式会社

建築企画BIM「TP-PLANNER」

写真
朝日建設株式会社
所在地:神奈川県相模原市
創業:1975年8月
 
 


設計部 次長    設計部 次長     設計部 係長   
永守 隆 氏    川田 公平 氏    相田 孝治 氏   

朝日建設は創業以来、神奈川県相模原市に拠点を置き、神奈川・東京を中心に高性能・省エ
ネ賃貸宅住・戸建住宅をはじめ、多様な建物を設計・施工する。中でも賃貸住宅の完工数は
関東エリアで長年上位を続ける。賃貸住宅作成手法を設計部 永守、川田、相田3氏に伺った。

賃貸住宅完工数神奈川No.1を誇る

朝日建設は、1975年の創業から「顧客に安心と満足と感動を与える会社」を目指し、東京都・神奈川県をエリアとして、「安心・安全・快適」な住まいづくりを提供する。

2023年度賃貸マンション完工数関東エリア第10位、神奈川県ではNo.1ランキングを6年連続14回目を続ける。
*全国賃貸住宅新聞2023年6月発表

賃貸住宅3つの建設プラン

朝日建設は、賃貸併用住宅、店舗併用住宅建設を専門とする。

土地活用&ライフスタイルに合わせた住宅を賃貸併用住宅として利用できるよう建築することで、土地を効率よく使うことができる。

朝日建設が提案する賃貸住宅の3つのプランを事例とともに紹介したい。

上下階分割プラン①
最上階に二世帯のオーナールーム。将来は賃貸住宅としても利用可。
立地条件と市場調査から適したニーズの間取りを提案。
こちらは、1LDK・2LDKを取り入れ、居室はクロスやキッチンの面材のカラーを替えてバリエーションを増やし入居者が選択できるようにした。

上下階分割プラン②
エントランスの場所を別々に設けてオーナーも入居者も快適。
1階にオーナールームを配置した賃貸住宅。
入居者とオーナーの暮らしを上手に分けることも、快適な暮らしのポイント。
エントランスの場所を別々に設けるだけでも快適性が上がる。

縦分割プラン③
縦割りに分割することで、上下階の生活音の問題を解消。
賃貸、オーナールームを縦割りに配置したプラン。
事例物件は、オーナー室に地下室を設け、メゾネットタイプの仕様となっている。
地下室に設けられたホビースペースは完全防音で、楽器や映画鑑賞などの趣味を思う存分楽しめる。

TP-PLANNERの利用

設計部では、これらの賃貸マンション計画を月平均50棟ほど計画する。

TP-PLANNER導入は、天空率が施行された20 年前にさかのぼる。
当初、形態制限のチェックツールとして利用を開始したが、現在ではマンション計画に特化した全ての機能を利用している。

TP-PLANNERは、敷地内高低差、屈曲道路など難解な用地条件にも対応が可能で、用地の有効活用の可否判断が速い。

TP-PLANNER実践利用例

1. オーナー住戸付きテナントビル

①用地条件

都内某所、近隣商業地域で305m²。

許容容積率300%。
第2種高度地区日影規制4/2.5、オーナー住戸付きテナントビルを計画する。

②建物外形確定し平均地盤面を算出

③逆斜線、逆日影計算(ブロック)

④逆計算結果建物変換精度チェック
日影規制が北側および東側規制ラインいっぱいで確定。
第2種高度による限界高も確認。
限界ラインをガイドにプラン作成。

⑤建物形状確定
形態制限内を余すところなく利用した建物形状で用地有効活用を実現。


ArchicadでBIMデータ化まで行う。

2. 賃貸住宅

①用地条件

都内某所:第一種低層住居専用地域。

第1種高度地区、日影規制4/2.5、高さ制限10m。許容容積率150%建蔽率60%。
敷地内高低差が4m道路側から0m~1.5m。
形態制限が厳しく地盤面(平均GL)の位置は、可能空間に大きく影響を及ぼす。

②建物外形確定し平均地盤面を算出

③逆斜線、逆日影計算結果を鳥かご図で確認

北西側は、第1種高度斜線、道路側は道路斜線で制限されるが日影規制でもほぼ同程度の影響を受ける。

これらの高さ制限の基準となる地盤面(平均GL)の位置で建築可能空間が大きく左右されることが分かる。

④建物形状確定

形態制限等高線をガイドにプラン入力を行うことで容積率および住戸数を確認しながら建物形状を確定する。

⑤日影:天空率確認

日影規制:第1種高度斜線クリアを確認。
道路斜線は、わずかにNGになったため、「天空率計算」を実行しクリアを確認。

TP-PLANNERの連動処理は無駄がなく効率的だ。

教育

設計者は、TP-PLANNER開発元(株)コミュニケーションシステムの研修制度およびサポートセンターを活用し、さらなるスキルアップと効率化を図っている。

最終更新日:2024-06-06




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