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土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

『ゼンリン3D地図データオンライン提供サービス』に新機能

2021年4月27日 分類: 建設共通

株式会社ゼンリン(本社:福岡県北九州市、代表取締役社長:高山善司)は、3D地図データをオンラインで提供する『ゼンリン3D地図データオンライン提供サービス』において、建設業界におけるBIM※1/CIM※2の業務効率化を支援する3つの新機能を提供開始した。
新機能追加により、プレゼンテーション等に利用する3Dモデルに関わる人件費や作業時間の削減が可能になった。
 

 
■『ゼンリン3D地図データオンライン提供サービス』とは
必要な範囲と仕様を指定するだけで、3D地図データを利用ソフトに最適なフォーマット※3でダウンロードでき
るサービスである。効果的なプレゼンテーション資料の作成や、関係者間でのイメージ共有による合意形成の迅速化が図れる。各種料金プランから、用途や使用量に応じて利用できる。
 
■新機能
1.航空写真貼付機能
国土地理院の航空写真や、ユーザーが保有する航空写真を地表面に貼り付けた状態で、3D地図データをダウンロードできる。航空写真と3D地図データ同士の位置合わせ作業等をせずに、よりリアルなモデルを表現することが可能。
 
2.オブジェクト編集機能
簡単な設定で、建設予定地にある既存の構造物を削除でき、建物・道路・樹木等の必要なオブジェクトをダウンロードできる。プレゼン資料の作成や、設計業務の効率化に役立つ。
 
3.マテリアル編集機能
建物・道路・水域・敷地などのレイヤー種別ごとに、3Dモデルのマテリアル※4を編集できる。サービス上でサンプルモデルを見ながらマテリアル色を変更できるほか、ユーザー保有のテクスチャ画像を貼り付けることによる見栄えの変更も可能。これにより、データダウンロード後の編集作業の省力化を実現する。
 
 

※1 3次元の形状情報に加え、建築物の属性情報を併せ持つ建物情報モデルを構築すること。Building Information Modeling の略称

※2 建築分野で進められている BIMの概念を土木工事にも取り入れたもの。Construction Information Modeling /Management の略称。

※3 FBX形式/3DS 形式/DXF(2D/3D)形式等

※4 オブジェクトの表面色やテクスチャを表す
 
 
 

■問い合わせ先
株式会社ゼンリン
https://www.zenrin.co.jp/



BIMモデリングの進展度を管理できる『Smart BIM Connection』

 分類: CAD、BIM・CIM

株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪賢治)、トランスコスモス株式会社(本社:東京都渋谷区、社長兼 COO:奥田昌孝)、応用技術株式会社(本社:大阪市北区、社長:船橋俊郎)は、BIMモデリングの進展度(LOD : Level of Development※)を管理するシステム「Smart BIM Connection」を開発、販売を開始する。
 

 
■概要
BIMモデル上で部材ごとの確定度合いの入力と、仕様情報の自動チェックにより、BIMモデリングとLOD管理を一元化するシステム『Smart BIM Connection」を開発した。BIMモデリングを進めながら、LODを即座に把握できるため、関係者間で確定度合いを共有することができる。確定度合いが共有されれば、BIMモデルが持つ膨大な情報の中から、既に確定した情報が判別できるため、BIMモデルの情報を円滑に利用できる。
 
■機能
1.BIMモデリングの目標LODが設定可能
従来 LODは、BIMモデルとは別に、その確定度合いを「200」や「300」といった数値ごとに定義した文書を作成し管理する。一方、同システムでは、プロジェクトのフェーズと部位(部材の集合単位)ごとにゴールとなる達成要件を定義し、目標LODとしてクラウド上に登録することができる。
 
2.ボタン操作で目標LODに対する部材の確定度合いが入力可能
部材を選択すると、パネル(ステータス管理画面)上に、登録した目標LODとその達成要件が表示される。達成要件に対する確定度合いを、「Good」や「NG」といったシンプルなボタン操作によって入力することで、進捗として数値に変換され表示される。さらに、進捗の数値ごとに部材をフィルタリングして着色し、視覚的に確定度合いを確認することができる。
 
3.目標LODに対する仕様情報を自動でチェック可能
目標LODの達成要件は、確定度合いの数値管理だけでなく、仕様情報が正しく入力されていることをシステムが自動でチェックすることで満たされる。BIMモデルに入力された仕様情報と、あらかじめクラウドに登録したチェック規則を突き合わせることで、仕様情報の誤りや作業漏れを発見できる。結果はBIMソフト上のダイアログで確認でき、このダイアログから修正することも可能。
 
4.BIMモデルの確定度合いをレポートし、進捗を閲覧可能
プロジェクトごとに部材に入力した確定度合いと仕様情報のチェック結果をクラウドにレポートできる。レポートはクラウドサーバー上で進捗率に換算し、グラフなどの形で閲覧可能。
 
 
※ 進展度(LOD:Level of Development)
アメリカ建築家協会がBIMモデルの進展度基準として 2008年に制定し、これを実施するための参照文書として2013 年に「LOD仕様書」が公開された。以降、おおよそ毎年更新されている。
LOD仕様書では6段階のレベル(100,200,300,350,400,500)とそのレベルで確定されているべき内容が部位ごとに定義されている(LOD 仕様書では 500 の定義は省かれている)
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社大林組
https://www.obayashi.co.jp/

トランスコスモス株式会社
https://www.trans-cosmos.co.jp/

応用技術株式会社
https://www.apptec.co.jp/



AR施工支援システム

2021年4月26日 分類:

カメラ映像に施工に必要なバーチャル丁張や航路表示用のラインを拡張現実(AR)として表示することで、見える化技術として施工を支援するシステムである。捨石工における目印旗設置等の事前測量が不要なため経済性が向上する。捨石投入時に水中構造物と石材や作業船が接触しないこと、また、消波ブロックの設置誤差が小さくなるため品質が向上する。 NETIS登録番号QSK-200001-A。
 
 

 
 
 
■問い合わせ先
みらい建設工業株式会社
TEL:06-4950-0888(クロススタッフ株式会社)
https://www.mirai-const.co.jp/



ラインドローンシステム

 分類:

飛行範囲を紐状のライン上に制限したドローンによる構造物点検システムである。(有)エム・エイ・シーとの共同開発。ドローンに専用の治具を装着し、縦または横方向の2点間に紐状のラインを張る。治具にラインを通し、ドローンの移動を制限して危険範囲を特定。暴走・墜落を防止し、ふらつきが少ない飛行により、精度の高い構造物の点検・調査ができる。 NETIS登録番号KT-200065-A。
 
 

 
 
 
■問い合わせ先
西武建設株式会社
TEL:04-2926-3314
https://www.seibu-const.co.jp/



『Twinmotion 2021』リリース

2021年4月21日 分類: CAD、BIM・CIM

株式会社アルファコックス(本社:東京都世田谷区、CEO:廣瀬 繁伸)は、主に建築、建設、都市計画、造園向けに設計されたビジュアライゼーションソフト『Twinmotion 2021』の販売を開始した。
 

 
■概要
『Twinmotion2021』はアメリカEpic Games社が開発したUnreal Engineベースのリアルタイムレンダリングソフトである。
同ソフトウェアは、簡単に習得することができ、また高品質な静止画、動画、またVRコンテンツなどを短時間で制作することが可能なため、これまでのコンテンツ制作の作業を効率化することができる。
同バージョンからTwinmotionのプロジェクトファイルをUnreal Engineにインポートできるようになった。
 
■特長
・デザイン画面が最終レンダリングと同じ品質で表示されるリアルタイムレンダリングなため、制作するコンテンツをイメージしながらデザインすることができる。アイコンやスライダーによるシンプルで直感的なインターフェースにより、短時間で高品質なコンテンツを制作できる。
 
・植栽や人物、自動車等のオブジェクトや、シーンをリアルに表現するマテリアルなどのアセットライブラリ、人物や自動車のアニメーションパスやオブジェクトを回転、移動させるツールなどが準備されている。
また天候や季節、時刻を変更することができるため、一つのプロジェクトファイルから、さまざまな環境のコンテンツ制作が可能。
 
・対応するファイル形式は、SKP、FBX、OBJ、C4D、DATASMITHである。またSketchUp Pro、Revit、ARCHICAD、Rhinoceros、RIKCADでは、それぞれのソフトに専用のプラグインをインストールして直接本ソフトウェアにモデルを転送するダイレクトリンク機能を使える。
 
■新機能
・プレゼンタークラウド
プロジェクトをアップロードし、遠隔地のクライアントやプロジェクト関係者と共有するサービス。専用のソフトをインストールすることなく、パソコンのブラウザ上で共有されたプロジェクトを開き、その中をウォークスルーすることができるため、レビューや作業の共有に適している。
 
・Quixel Megascans の統合
Quixel Megascansは高品質なフォトグラメトリーアセットライブラリで、その中のオブジェクトを格納した3D Assetsと、高品質なマテリアルを格納したSurfacesをTwinmotionのライブラリに統合し、直接ダウンロードできるようなった。これまでの Twinmotionの表現をさらにランクアップさせている。
 
・プレゼンターの新機能
プレゼンテーション用ツールとして用意されているプレゼンターにフェーズツールを取り込み、プレゼンター上でプロジェクトを時系列に視覚化できるようになった。スライダーをドラッグするだけで、例えば施工ステップをその場で表現することができる。またシーンを隠線シェーディングやクレイレンダーなどの非リアルなスタイルにすばやく簡単に切り替えるレンダリングスタイルが追加された。これによりデザインの特定の側面にフォーカスしたり、よりテクニカルな手描きスタイルを表現することが可能。
 
・強化されたレンダリング
太陽、月、人工照明、グローマテリアルなど、さまざまなライティング機能の内部的な設定を変更。また自動露出などを調整し、昼夜間の移行がよりスムーズになった。植物の葉や幹の全体的な色合いを変更する機能が追加され、シーンの他の要素と視覚的な調和を維持しやすくなった。
 
 
 

■問い合わせ先
株式会社アルファコックス
https://www.alphacox.com/



鉄骨専用CAD「KAPシステム」がテレワークに対応

2021年4月15日 分類: CAD、BIM・CIM

日本ファブテック株式会社(本店:東京都中央区、代表取締役社長:野上 勇)は、建設会社や設計事務所、ファブリケーター、作図会社向けの鉄骨専用CADソフト「KAPシステム」に新機能『KAPクラウド』を搭載した。
 

 
■概要
新機能『KAPクラウド』では、クラウドサーバを利用することで、ネットワーク制限や作業の中断といった従来機能の制限を解消し、同時並行処理を実現できる。
この機能により、複数人による共同作業はそのままに場所を選ばず作業ができることとなり,作業効率の大幅アップが期待できる.
その他、作業者間のコミュニケーションを円滑に進める機能として、コメント機能も用意。
作業内容の情報伝達手段として、データをアップロードする際にコメントを記述し、データとともにクラウドサーバへ送信すれば、データダウンロード時にコメント内容を確認することができる。
 
『KAPクラウド』の搭載により、事務所内のPCを遠隔で操作するのではなく、自宅にあるPCにKAPシステムをインストールし、工事データのみ共有するができ、遠隔操作では避けられない操作遅延といったストレスを感じることなく作業を継続することができる。
テレワークなど場所を選ばない作業が可能となるため、これからのウィズコロナ時代への対応のみならず、多様な働き方が実現できる可能性があり、働き方改革へつながることが期待される。
 
 

■問い合わせ先
日本ファブテック株式会社
http://www.j-fab.co.jp/
 



スパイダープラスが東証マザーズに上場

2021年4月9日 分類: 建設共通

2021年3月30日「建設DX」を推進するスパイダープラス株式会社(本社:東京都豊島区 代表取締役社長:伊藤謙自)が東証マザーズに上場した。
これを受け伊藤謙自社長は4月7日記者会見し、今後の展望を述べた。
 
スパイダープラス
 
同社のサービス『SPIDERPLUS(スパイダープラス)』は、建設現場の施工管理者(現場監督)の業務を効率化するクラウドサービス。
図面や写真をアプリ上で管理することができ、タブレット端末1台で、現場での業務を完結させられる。
現場での記録写真やメモは、タブレットの図面に直接紐づけることができるため、事務所に戻ってからの写真管理業務を大幅に削減できる。
現場監督は1台のタブレット端末で、現場での検査から帳票の出力に至るまでの業務を効率的にこなすことが可能となる。
 
国土交通省が定める「改ざん検知機能を備えた電子小黒板」の仕様も満たしているため、伊藤社長は「今後、公共土木分野のユーザーへも認知度を高めていきたい」っと語り、さらに将来的には、東南アジアなどで事業を展開する日系企業を通した海外への販路拡大へも意欲を示した。
 
開発当初は主に空調設備工事業者がメインユーザーだったが、電気工事業者やゼネコンなどユーザー層は広がっている。
2020年末には登録者数3万8000人を超えるなど、導入数は3年間で7倍に増えた。
 
 

■問い合わせ先
スパイダープラス株式会社
https://spiderplus.co.jp/
 



Act-3D社製品『Lumion11.3』リリース

2021年4月7日 分類: CAD、BIM・CIM

有限会社リビングCG(販売輸入総代理店 本社:東京都港区、代表取締役:関 良平)はレンダリグソフト『Lumion11.3』をリリースした。
 

 
■概要
今回アップグレードされた新機能は「光・照明」の表現と複数角度から断面表示」である。
Lumion11.3を使えば、一枚の紙にスケッチすると同じくらい自然な表現となる。
 
1.オムニライトの影
「オムニライト」オブジェクトを適用するだけで、あとはLumionが処理してくれる。
 
2.複数のClip plane(クリップレーン)
複数のクリップレーンを使って、デザイ全ての層を複数の角度から断面表示することができる。
 
 
 

■問い合わせ先
有限会社リビングCG
https://livingcg.jp/



仮想デスクトップ(DaaS)『Cloudalize (クラウダライズ)』サービス開始

 分類: 建設共通

有限会社リビングCG(販売代理店本社:東京都港区、代表取締役:関良平)は、仮想デスクトップ(DaaS)『Cloudalize』のサービスを開始した。
 

 
■概要
『Cloudalize(クラウダライズ)』は、デザイン・3Dビジュアライゼーションのために、高性能なグラフィカル・プロセッシング・ユニット(GPU)を搭載。
場所やデバイスを問わずスピードとパフォーマンスを提供する仮想デスクトップシステム(DaaS)である。
 
■特長
・高性能なGPU(NVIDIA Quadro P5000/P2000)を搭載し、デザイン・3Dビジュアライゼーションに対応。
※CloudalizeでLumionやその他のソフトを使用する場合、技術サポートの対象外。
 
・4G、5G、またはWi-Fiを介した安定したインターネット接続環境を用意するだけで利用できる。
 
・独自のセキュリティ技術と通信暗号化により安全に利用できる。
 
・1アカウントから契約でき、即日利用できる。
 
 
 

■問い合わせ先
有限会社リビングCG
https://livingcg.jp/



AI図面積算WEBサービス『TEMOTO(テモト)』を開発

2021年4月1日 分類: 建築系

野原ホールディングス株式会社(所在地:東京都新宿区、代表取締役社長:野原弘輔)のVDC(Virtual Design& Construction)カンパニーは、AI技術開発・実用化およびビッグデータ解析に取り組むZENTA株式会社(所在地:東京都渋谷区、代表取締役社長:谷口 敬太)、AIおよび機械学習ソリューションを開発するNexusFrontierTech Ltd(所在地:Katharine’s Way London、代表取締役社長:Danny Goh)と共同で、平面図に記載された情報をAIが読み取り部屋の内法面積等(※1)を自動で概算積算しデータ化する『TEMOTO(テモト)』を開発した。一般公開しているベータ版は、無償で利用できる。
 

 
■特長
『TEMOTO』は、図面(PDF)をAIが読み取り、部屋の内法面積等を自動で拾いデータ化する。
 
1.図面認識精度は90%以上
・AIがアップロードされた図面を認識可能と判別した場合の積算精度:90%以上
・AIがアップロードされた図面を認識不能(※2)と判別できる精度:100%
 
2.約1時間以内でデータ化
・AIが認識可能と判断した図面は、AIによる処理工程へ進み、約1時間で積算結果のデータ化を完了
・AIが予測した部屋領域、壁領域、開口部領域や、それらの数値データ(面積や長さなど)を結果画面で確認
 
3.簡単操作
・本人確認のメール認証後、依頼送信画面で依頼情報(社名、氏名等)を入力しPDFをアップロード
・ページ内から読み取り対象図面を選択し必要情報を入力後、依頼完了
・AIによる認識結果はメールで案内されるURLをクリックするだけ
 
■主な利用例(面積拾いを主とする積算シーン)
・総合建設会社 積算部:概算積算
・専門工事会社:工事規模感の確認
・工務店:小規模物件の見積
・不動産管理会社:現状復旧工事の見積取得
 
■今後の展望
・機能の改善
・AIの図面認識精度の向上
・サービス対象となる図面種類の拡充
 
 
 

※1 内法面積(うちのりめんせき)とは、建物の床面積を計算する際に、壁の内側の部分の寸法で求められた面積をいう

※2 AIによる図面認識精度が見込めない図面の例は、解像度が低い、部屋の間仕切りが点線で記載、図面が斜線で覆われているなどが挙げられる

 
 
 

■問い合わせ先
野原ホールディングス株式会社
https://nohara-inc.co.jp/



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