建設ITガイド

トップ >> 新製品ニュース >> 土木資材・工法 新製品ニュース

土木・建築を中心とした建設ソフトウェアやハードウェアなど、建設ITに役立つ新製品・新サービス等を紹介します。

維持管理軽減型植生シート『イジゲンシート工』

2024年4月19日 分類: 土木資材・工法

道路や公園などの盛土法面において、単一種による緑化で侵食防止を実現する維持管理軽減植生シート。
 
雑草抑制効果を持つセンチピードグラスと防草シートを組み合わせることにより、他の植物の成長を阻害し、従来年2回必要であった維持管理を年1回程度に軽減できる。
 
■製品の特長
①雑草の侵入を長期間抑制
防草エリアと植生ラインを設けた特殊シートと、センチピードグラスでの草丈の低い高密度な緑化を実現。
雑草の侵入を抑制することで、草刈り等維持管理を軽減する。
 
②土壌侵食を防止
芝密度が極めて高いセンチピードグラスによる筋状緑化が、雨水等の流下水を分散させ、斜面の土壌侵食を防止し安定化を実現する。
また、シートの形状を平織の二層構造とすることで、
降雨の際には少しずつ雨水を浸透させることができる。
 
③高い防風性
耐風性が高く、施工直後の法面の保護品質が向上する。
 
④環境への配慮
維持管理軽減に伴い、機械の使用時間やCO2排出量が半減することで、周辺環境にも配慮している。
NETIS番号:CG-230015-A

製品写真
製品写真
施工後(6か月)
施工後(6か月)

 
■問い合わせ先
日本植生株式会社
https://nihon-shokusei.co.jp/



海水用ベントナイト「クニフォースPX」発売

2024年4月2日 分類: 土木資材・工法

クニミネ工業株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:勢藤 大輔)は、カーボンニュートラル関連への取り組みに注力し、海水で作液しても高粘性、高ゲル強度を発現する新製品「クニフォースPX」を開発した。
洋上風力発電などの地盤調査を主とした海上ボーリング市場に向けて、2024年4月より販売を開始する。
 

 
概要
海上など清水の入手が困難な現場では、海水を使用して作液することになる。
従来のベントナイト製品では、粘性を発揮させるために使用量の増加や、他の添加剤を配合する必要があった。
「クニフォースPX」では、海水で作液しても特性や機能を発揮することができるため、孔内液の分散状態を保つことにより掘削土砂が孔内底部へ沈殿するのを大幅に改善し、施工効率の向上や工期の短縮が期待できる。
 
 
 
問い合わせ先
クニミネ工業株式会社
https://www.kunimine.co.jp/



プラスチック敷板『Gorilla Board』

2024年3月29日 分類: 土木資材・工法

経済性に優れた高密度ポリエチレン(HDPE)100%素材のプラスチック敷板。倉庫の構内の汚れやキズ防止、雨天時の作業道路確保や、トラック・重機等の走行道路として活用できる。
 
十分な厚みと重量を確保しており、砕石や凸凹面に敷設しても安定性が高い。芯材13㎜で両面に各5㎜の滑り止めがあり、劣化時には裏返して使用できるため経済的。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社SUNGA
https://sun-ga.jp/



トンネル覆工裏込め注入工法「スペースパック工法®」で使用するカーボンネガティブタイプの可塑性注入材を開発

2024年2月7日 分類: 土木資材・工法

株式会社大林組(本社:東京都港区、社長:蓮輪 賢治)は、トンネルの覆工や護岸などの補修に用いる裏込め注入工法「スペースパック工法」において、新たにカーボンネガティブを実現する可塑性注入材を開発した。
 

■特長

  1. 注入材製造時のCO2排出量を実質ゼロ以下に削減
    今回開発したカーボンネガティブタイプの注入材は、標準型の可塑性注入材にCO2を吸収し固定化した炭酸カルシウムを主成分とする粉体を混合することで、標準型注入材と比べて、製造時のCO2排出量を最大約130%削減できる。
     
    また、従来の低炭素型注入材に同様の処置を行いカーボンネガティブタイプとすることで、製造時のCO2排出量を最大約250%削減することが可能。
  2. 従来と同様の性能・施工性を維持
    トンネル覆工裏込め注入材に必要な強度、流動性、充填性などの性能に加えて、さまざまな用途に対応した性能(長距離圧送性、流水不分離性)も確保したまま、カーボンネガティブを実現。また、施工性にも優れており、従来と同様の方法で施工できる。

 
 
 
■問い合わせ先
株式会社大林組
https://www.obayashi.co.jp/



地盤改良材『サスティンGeo™』

2024年1月19日 分類: 土木資材・工法

セメントを使用せず、産業副産物などを利用した地盤改良材。
 
従来の地盤改良に使用されるセメント系固化材と比べ、地盤改良時のCO2排出量や六価クロムの溶出量を低減できる。
 

■特長
①CO2排出量を低減
従来材料と比較し、材料由来のCO2排出量を低減することができる。
粘性土を対象とした実証試験では、従来材料と同程度の添加量で必要強度を満たし、CO2排出量は約5割低減となった。

②六価クロムの溶出を抑制
本製品を固化剤として用いた場合、溶出量は現行の土壌環境基準値(0.05㎎/L)以下になることを実証実験において確認している。
 
 
■問い合わせ先
三井住友建設株式会社
https://www.smcon.co.jp/



アルミニウム合金製波返し『Surfinal(サーフィナル)』

 分類: 土木資材・工法

既設護岸の越波対策に使用する、アルミニウム合金製の波返し製品。
 

従来は護岸の嵩上げコンクリートで対応していたが、本製品では型枠組立・解体やコンクリート打設・養生が不要となり工程の短縮ができる。
 
護岸前面に設置する製品のため眺望を維持したまま改修でき、周辺環境への影響が抑制される。
NETIS登録番号 KT-230190-A
 
 
■問い合わせ先
日軽エンジニアリング株式会社
https://sne.co.jp/



ポリマーセメント系無収縮グラウト材『プレユーロックスDXP』

 分類: 土木資材・工法

 無収縮モルタルとポリマーセメントの性能を併せ持つ、コンクリート構造物の断面修復用グラウト材。
現場で所定水量と練り混ぜるのみでポリマーセメント系無収縮グラウトが得られるプレミックスタイプ。

製品写真
製品写真
施工写真
施工写真

 
■特長
① 材料分離抵抗性に加え、優れた流動性を発揮するため、間隙をスムーズに充填することができる。
また、充填後にブリーディングが発生しないため、硬化後の空隙処理が不要。

② 低乾燥収縮性・遮塩性および凍結融解抵抗性に優れており、乾燥ひび割れ・塩分浸透および凍害の抑制ができ、品質の向上が図れる。

③ 粉じん低減材を配合し、練り混ぜ時の粉じんの発生が抑制でき作業環境の改善につながる。
 
NETIS登録番号 KK-230050-A
 
 
■問い合わせ先
太平洋マテリアル株式会社
https://www.taiheiyo-m.co.jp/



無機系固形凝集剤『ソリッドエースNCC』

2024年1月12日 分類: 土木資材・工法

汚濁水に対して、アルカリ剤付きの固形凝集剤を投入し沈降分離を行う技術。従来の無機系凝集剤ポリ塩化アルミニウムによる処理とは異なり、Mアルカリ度数に関わらず濁度を下げることができる。

網袋を直接濁水に投入して使用できるため、濁水処理設備は不要。また処理水のpH値調整作業の必要もないため、工程の短縮と施工性の向上が図れる。
 
 
 
■問い合わせ先
日本ソリッド株式会社
https://www.nihonsolid.co.jp/



着雪防止装置『NHルーフ』

 分類: 土木資材・工法

道路標識柱や道路情報板柱などの横梁上に設置し、降雪時に少ない着雪量での自然な落雪を促進するロケット型の装置。
 
道路管理者が高所作業車等を使用し人力で実施していた従来の着雪除去作業の負担を軽減するほか、集中豪雪により大きな塊となった着雪が、日中の気温上昇等で道路走行中の車両に落下することで起きる車両破損や事故の発生低減が期待される。
 
2028年6月末までに、門型標識柱25基への設置を目指している。
 

 
■製品の特長
① 太陽光熱を利用し、着雪が大きな塊になる前に「こまめな落雪」を促す素材と形状。
② 太陽光の熱を利用するため電源などは不要で、バンドで止めるだけで簡単に設置できる。
③ 道路標識柱の梁径φ101.6、φ114.3、φ139.8、φ216.3に対応可能。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社アークノハラ
https://arc-nohara.co.jp/



『FSグリッド』

 分類: 土木資材・工法

株式会社栗本鐵工所と共同で開発された、鉄筋コンクリート床版延命工法。
床版の下面に補強材を設置するアンダーデッキ工法のため、工事中でも車両が通行ができ、大規模で長期間にわたる交通規制をすることなく施工が可能。
渋滞の低減や工期短縮に貢献するほか、既存の床版を活用することで建設廃材も削減できる。

 
主部材はFRP製で、人力でも運搬できる軽さも特長である。
 
 
 
■問い合わせ先
株式会社IHIインフラ建設
https://www.ihi.co.jp/iik/



前の10件
 


  掲載をご希望の方へ


  土木・建築資材・工法カタログ請求サイト

  けんせつPlaza

  積算資料ポケット版WEB

  BookけんせつPlaza

  建設マネジメント技術

  一般財団法人 経済調査会