建設ITガイド

• 建設ITガイドのトップへ
• 建設ITガイドの特集へ
• 建設ITガイドの建設ソフト検索へ
• 建設ITガイドの注目ソフトPickUpへ
• 建設ITガイドの新製品ニュースへ
• 建設ITガイドの成功事例集へ
• 建設ITガイドのリンク集へ

建設ソフトやハードウェアなどのITツールを導入して成功した事例を紹介します。

下水道施設設計システムの導入事例  　設計業務の省力化に導入したCADシステムをきっかけに、CALS/ECの理念である設計〜施工〜維持管理までのデータリサイクルなどを実現。さらには発注自治体のCALS/EC推進まで手がけるまでに至った日本水工コンサルタントの伊藤氏が、導入ステップから今後の展望までを語る。 株式会社 日本水工コンサルタント 関連：（株）シビルソフト開発

四半世紀を超えて使い続けられる建築積算ソフト  　三ツ矢建設では、1980年代より建築積算ソフト「SKG」を使い続けている。正確性・迅速性などソフトとしての性能はもとより、ユーザー目線のシステム開発、スピーディなバージョンアップが特長だ。同社の西村氏は３次元グラフィックによるゲーム感覚のインターフェースなど、常に先進的な開発姿勢が魅力と語る。 三ツ矢建設株式会社 関連：(株)ユーエスシステム

見積業務の効率化を実現した積算・見積ソフト  　岩田地崎建設は、平成19年に岩田建設と地崎工業が合併し、誕生した北海道最大手の総合建設会社である。また北海道から九州まで全国に拠点を持ち、従業員数700名を超える企業でもある。受注競争が激化する中、建築コストの算出に日頃携わっている、札幌本社 積算部の前村課長に話を伺った。 岩田地崎建設株式会社 関連：建築積算システムFKS/見積書作成システムKYOEICOMPASS

直感的な操作性と高い専門性の両立で業務効率ＵＰ  　23,000社ものユーザーを抱える建設システムの「デキスパートシリーズ」。その高い専門性はいうまでもなく、人気の秘密は電話をはじめとするきめ細やかなサポート体制にあるようだ。デキスパートのユーザー2社に話を伺った。 有限会社 寺田作建設 株式会社 ササキ 関連：Ａ納図［A-NOTE］/現場大将/縦・横断図作成

見積ソフト導入による業務効率の実現  　電気工事のエキスパートを目指し、社員一丸となって「高品質、安全管理、そしてローコスト」を研究・推進している同社。その中で積算業務の更なる効率化を図るために見積ソフトを導入した経緯と効果を紹介する。 飯沼電気株式会社 関連：見積CRAFT-Light

電子入札ASPサービスにより業務効率化・運用コスト削減に成功  青森県 県土整備部は、「青森CALS/EC 整備基本構想及びアクションプログラム」を策定し、CALS/ECに取り組んでいる。業務の効率化、運用経費の低減、CALS/ECへの対応という３つのポイントで、ＡＳＰを利用した電子入札システムを導入した。 青森県 県土整備部 関連：電子入札システム「ｅ-ＣＹＤＥＥＮ／電子入札ASP」

多機能複合機を活用した労働安全衛生管理システム  労働安全衛生法の改正に伴い、ますます重要となるＫＹＫ（危険予知活動）に、複合機を活用したした事例。 戸田道路株式会社 関連：建設安全ツールfor imagio

情報共有で無理・無駄のない、活用されるCALS/ECを目指す  　「経済産業省総合庁舎別館耐震改修（０５）建築工事」は、既存の庁舎ビルの基礎部分に免震ゴムを挿入する耐震工事である。本工事は、情報共有の建設CALS/EC実証フィールド実験として工事情報共有サーバ環境（インターネット経由のASPサーバ）の整備および、現場事務所・監督職員事務所間のインターネット接続環境の整備を実施している。大林・五洋特定建設工事共同企業体にて行っている途中経過をレポートする。 建築ＪＶ　大林・五洋特定建設工事共同企業体 関連：basepage（ベースページ）

電子納品業務の標準化による現場作業の効率化  三井住建道路は、平成15年10月に三井道路と住建道路が合併し誕生した、三井住友建設グループの道路工事を主要事業とする企業であり、国をはじめ全国の地方自治体の公共土木工事に携わっている。電子納品の対応状況について、本店工事本部工事一部の千代部長、井本副部長に話をうかがった。 三井住建道路株式会社 関連：電納Masters

ITを活用した中小建設業の安全管理システム  地場中小建設企業が生き残るためには、顧客の信頼を勝ち取ることと、信頼される社員を育成することが必要不可欠である。しかし、この実現には膨大な書類やコストがかかり、中小建設企業の経営を圧迫してしまうのも事実。そこで、ITツールを駆使して、限られた資源の中で目的を達成した事例を紹介する。 椿建設株式会社 関連：Saviour（セイバー）

建設現場コスト管理一貫システムの構築  積算、予算データ等の上流にあるデータの共有化が進んでいないための作業の重複が多いことによる作業効率の悪さ、蓄積データを活用するシステムが不備を解消する取組事例。 大末建設株式会社 関連：F K S・COMPASS/KiCS

設備積算におけるソフトの重要ポイント  作業ミスや設計変更にスピーディに対応できるソフトの導入で、トータル作業時間の短縮化。 株式会社 サンテック設備積算 関連：Dr.Jim

使いやすく初心者でも使用できる高精度の高速積算ソフト  積算要員の人手不足に悩まされていた著者が、積算ソフトの導入で大幅な作業の効率化を実現。それ以来、愛用してきた建築積算ソフトを紹介する。機能面はいうまでもなく、初心者にもわかりやすい操作性や画面構成などの使い勝手が、積算効率化、スピードアップの決め手となるようだ。 有限会社 ムツ建築事務所

建築積算ソフト導入をきっかけに社内のIT化が進展  87年の歴史を持つ高階は、兵庫県三木市に本社を置く、建築を主体としている工務店である。社歴が長く伝統やしきたりを大切にしている。そんな同社が積算ソフトを導入するには担当者の大きな努力があった。 株式会社 高階 関連：建築みつも郎

ネットワーク対応土木積算システムで業務連携による効率アップ  書籍版「建設ＩＴガイド」の特集「積算ソフト利用実態調査＆人気ランキング」でも、土木系部門で人気第1位だった「Gaia（ガイア）」。その人気の秘密をユーザー3社にうかがった。 みらい建設工業株式会社 草野作工株式会社 吉留建設産業株式会社 関連：Gaia（ガイア）

初めての積算ソフト導入　−「積算ソフト＝高額」のイメージが変わった−  低価格の積算ソフトには機能面等で不安というイメージがある。しかし、半信半疑で実際に導入した低価格の積算ソフトが業務の効率化を見事に実現。その導入に至った経緯と効果を紹介する。 横越建設株式会社 関連：積算ソフト「頂（いただき）」

農業集落排水管路施設計画・設計の効率化を実現  CADソフトを選ぶ際、汎用CADにするか専用CADにするか、迷うところである。従来の汎用CADではなく、実務である下水道設計に特化したCADシステムで業務効率を格段に高めた事例を紹介する。 福岡県土地改良事業団体連合会 関連：「Pipe Rapid」（パイプラピド）

庁内ネットワークを利用したトータルシステムで さらなる業務の効率化へ  　すでに導入していた積算システムと連動する水道事業専用の設計CADシステム開発を計画。業務の効率化、経費の節減、CALS/EC対応という３項目をポイントに、水道用の設計図面を半自動作成することに特化。さらに自動的に数量を拾い出す水道CAD数量計算システムを導入した。　 福岡市水道局 関連：ESTIMA/CAD-S

アプリケーションを組み合わせることで業務効率大幅アップ!  施工管理システム「デキスパート」の特長は、業務に合わせて必要なアプリケーションを自由に組み合わせられる利便性、インストール・稼働台数無制限のシステム、サポートシステムにある。 宮城県石巻市　株式会社 丸本組 山梨県南巨摩郡　株式会社 深澤工務所 関連：Ａ納図［A-NOTE］/写管屋/現場大将/電子納品支援システム

受注者自身の業務効率化のために〜  CALS/ECが最終段階に近づいた今、土木現場のIT化にも新潮流が生まれている。電子納品対応のためだけでなく、受注者自身の効率化とコストダウンを目指す動きだ。 群馬県吾妻郡吾妻町　池原工業株式会社 関連：EX-TREND武蔵

過酷な工事現場でタフな性能で耐える 現場向けデジタルカメラ  　建設現場における工事記録写真の撮影に、もはや欠かせなくなったデジタルカメラ。CALS/ECの電子納品推進などもあり、今後ますますデジタルカメラが現場へ浸透していくことは想像に難くない。こうした状況を背景に、デジタルカメラにおける信頼性・耐久性への要求もますます高まっている。 東京都港区　鹿島建設株式会社 関連：FinePix BIGJOBシリーズ

プレゼン資料を上質なイメージに  　ともすれば無機質なCGパースをあたたかみのある仕上がりに。「MADRIC･CG2000」＆「PRESEN MAGIC」の導入でプレゼン資料をぐっと上質なイメージに。 熊本県熊本市　株式会社 オンリーホーム 関連：「MADRIC･CG2000」/「PRESEN MAGIC」

新製品ニュース

電子納品データの効率的な保管・管理を実現する新システム

---

おすすめ新着記事

---

  掲載をご希望の方へ

  特集　現場向けデジタルカメラ徹底比較

---

  けんせつPlaza

  住まいの建材.com

  BookけんせつPlaza

  建設マネジメント技術

  （財）経済調査会